募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
【必須条件】
・経理、財務業務のご経験がある方
・入社後に英語スキル習得意欲がある方

【歓迎条件】
・製造業で経理業務のご経験がある方

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
600万円〜900万円

＜賃金形態＞
月給制
補足事項なし

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：350,000円〜550,000円

＜月給＞
350,000円〜550,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※上記年収は賞与を含む目安の金額であり、直近年収等をもとに柔軟に対応します。
■昇給：年1回（4月）
■賞与：年2回（7月、12月）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都中央区日本橋馬喰町1-7-6 大日精化工業別館ビル
勤務地最寄駅：JR総武快速線／馬喰町駅
受動喫煙対策：その他（屋内禁煙（喫煙所あり））
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜転勤＞
当面なし

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 第二新卒歓迎
• 35歳以上も歓迎
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度

勤務時間

＜勤務時間＞
9:00〜17:30 （所定労働時間：7時間30分）
休憩時間：60分（12:00〜13:00）
時間外労働有無：有

＜その他就業時間補足＞
グループ全体で月残業平均10時間程度。繁忙期の際も月残業平均30時間程度。

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
家族手当：補足事項なし
寮社宅：※規定有／27歳未満であれば社員寮への入寮可能
社会保険：社会保険完備
厚生年金基金：確定給付企業年金
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
62歳

＜教育制度・資格補助補足＞
基本的にはOJTとなります。

＜その他補足＞
■社員食堂あり
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項なし

＜試用期間＞
6ヶ月
補足事項なし

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇5日〜15日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数125日

夏季休暇、年末年始休暇

完全週休2日制

注意事項

この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

大日精化工業株式会社

業種

化学・石油・ガラス・セラミック・セメント(メーカー)

事業内容

■事業内容
無機・有機顔料及び加工顔料、プラスチック用着色剤、繊維用着色剤、印刷インキ・コーティング剤及び関連機材、合成皮革材料などウレタン樹脂、天然物由来高分子、機能性付与材料、CCMシステムの製造及び販売

■ビジョン
当社グループの強みである技術力を活かし、ニッチマーケットを通した社会貢献を続けるとともに、サステナブル社会の実現を新たな価値創造の機会と位置づけ、企業価値の向上を目指します。また、「技術主導」「ESG重視」「海外事業の拡大」を基本戦略の3本柱に据え、資本効率を重視した経営により、中長期の基本戦略として示した利益目標の実現を目指します。

【技術主導】当社グループが保有する3つのコア技術を深化させ、継続的に取り組んできた「モビリティ」「パッケージング」領域・市場と、新たに取り組む「IT・エレクトロニクス　機能性材料」「ライフサイエンス・パーソナルケア」領域・市場を開発対象の中心に据え、資金と人財を積極的に投入し、技術主導による競争優位性の確保を目的とした「技術オリエンテッド」体制の構築を目指します。
【ESG重視】ESGへの取り組みは、当社グループを取り巻くサプライチェーン全体の重要な課題として認識し、原材料調達段階から製品が廃棄される段階までを含めたライフサイクル全体において、ESG貢献製品の開発・ 売上促進、気候変動への取り組み、資源循環促進、ステークホルダーを通じた社会貢献の一層の促進、及びコーポレート・ガバナンスの強化への一層の取り組みを実施します。
【海外事業の拡大】当社グループの収益、成長の源泉は、国内・海外双方に存在し、GDP高伸長国での事業展開をバランスよく事業育成していく必要があるとの認識のもとに「地産地消」の推進を続けます。また、成長市場をターゲットに、新たな製品の現地生産による市場参入を検討し、これらを目途とした海外拠点の拡充を図ります。