募集要項

応募資格

学歴不問

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・法人の新規・既存顧客の課題に対する一気通貫したセールス活動経験3年以上
　└具体的には、商談機会の創出〜受注後の顧客管理・アフターフォローや追加提案まで
・複数商材の提案営業経験

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
635万円〜1,000万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：393,800円〜619,000円
固定残業手当/月：136,200円〜214,400円（固定残業時間45時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
530,000円〜833,400円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※当社給与規定により、経験・スキル等を考慮した上で決定します。

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

大阪市、その他大阪府
＜勤務地詳細＞
大阪拠点
住所：大阪府大阪市都島区東野田町一丁目5番14号 京橋フロントビル4F・9F
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜転勤＞
当面なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 募集人数10名以上
• 学歴不問
• 35歳以上も歓迎
• フレックス勤務
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 産休・育休取得実績あり
• 女性管理職登用実績あり
• 働くママ在籍
• 女性が活躍

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：11:00〜16:00
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
10:00〜19:00

待遇・福利厚生

通勤手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：補足事項なし
住宅手当：近隣に住む場合の手当あり
社会保険：補足事項なし

＜副業＞
可

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
■能力開発支援制度：担当業務や、長期的に業務に還元できる学びであれば一定費用を会社が負担する制度
■資格登録・更新費用支援制度：社員が有する資格の登録・更新に関わる費用を会社が負担する制度

＜その他補足＞
■ドリンクフリー、書籍費フリー、使用PC選択可
■「オフカツ！」…「ミニ四駆部」や「自転車部」「ボードゲーム部」など、チームや職種を超えた30以上の部活動あり
■結婚出産時の祝い金・プレゼント贈呈
■産休・育休制度（男性社員含め実績あり）
■「weekly 1on1」…週に1回30分の上長等と面談の時間
■価値基準AWARD、人事評価制度、ジャーマネ制度
■メンター制度…新入社員の相談にのったり、ランチで社員を紹介したりする制度
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数120日

年末年始休暇、慶弔休暇、有給休暇（入社日付与）、疾病休暇（有給扱い年6日付与）

完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
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汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

フリー株式会社

業種

ソフトウェア・情報処理

事業内容

■企業概要：
freeeは、テクノロジーで人を面倒なことから解放することで、人がもっと面白いことにフォーカスできるようにすると同時に、経済を元気にしたいと考えています。その第一歩として、日本の雇用の66％、会社数の99.7％を占める個人事業主・中小企業を金銭の管理の面倒から解放し、彼らのビジネスを元気にするプラットフォームとして、全自動のクラウド型会計ソフト「freee（フリー）」を開発しました。現在、下記をテーマに事業を展開しています。
1）日本のビジネスを元気にするプラットフォームをつくる：
中小企業・個人事業主にとって、経理・会計は、経営において重要な部分であるにも関わらず、難しく面倒なことであり、時間やコストなどの負担が大きくかかっている領域です。経理・会計を自動化するプラットフォームを提供することで、経営者を経理・会計の負担から解放し、本業にフォーカスして創造性を発揮し、健全な経営を行う手助けとなることで、freeeは日本のビジネスをより元気にしたいと考えます。
2）クラウドサービスを活性化する：
総務省によると、日本の中小企業におけるクラウドサービスの利用率は17％で、メールやスケジュール管理などでの利用がほとんどです。一方、米国では中小企業におけるクラウドサービスの利用率はすでに54％となっています。利便性向上や、コスト削減など様々なメリットが証明されているクラウドサービス。日本のビジネスの活性化には、クラウドサービスの浸透は急務とされ、世界に通用する圧倒的な利便性を実現するプロダクトを提供することで、freeeは日本でのクラウドサービスの活性化を図りたいと考えます。
3）全く新しい価値とビジネスをつくる：
これまで、会計に関するデータは各企業・利用者毎に独立したシステムの上で処理・保存されていました。これをクラウド上でネットワーク化することで利便性が高まるのはもちろんのこと、集まったデータを元にまったく新しい価値をつくることが可能になります。