募集要項

雇用形態

正社員

年収・給与

年収 664万円 ～ 850万円

年収:664万～1142万程度
月給制：月額430000円
給与: 経験、スキル、年齢を考慮の上、同社規定により優遇
賞与：年2回（7月・12月）
昇給：年1回（4月）

勤務時間

09:00〜17:30
9時00分～18時00分、8時30分～17時30分(他事業所)

休日・休暇

年間休日126日、完全週休2日制（土・日）、祝日、年末年始、中元休暇、有給休暇（入社月による）、慶弔休暇、育児・介護休業など

勤務地

東京都文京区後楽2-2-8
東京メトロ東西線「飯田橋」駅より徒歩4分

【変更の範囲】
本社及び全国の事業場、支社、営業所

契約期間

契約期間の定め：無し

試用期間

6ヶ月
契約期間：無期
試用期間：有(6ヶ月)

求める経験・スキル

【必須】　
建設業経理の知識　
ゼネコンでの会計処理経験

【尚可】　
建設業経理士1級または2級の有資格者　

職種分類

営業、事務、企画系 ＞ 経理

フィットする人物像

セルフスターターな方

転職コンシェルジュからのコメント

技術面の魅力
　・海洋土木（マリコン）の国内最大手として、シンガポールの港湾整備や国内の洋上風力発電建設など、スケールの大きい海上の国家プロジェクトに携われます。
　・自社で大型の自己昇降式作業台船（SEP船）を保有するなど、ハード・ソフト両面で世界屈指の技術力を誇ります。

サービス・特徴

高い競争優位性／マリコン最大手
海洋土木（マリコン）は浚渫船などの特殊作業船を必要とすることから、いわゆる陸上での建設工事を手掛ける大手ゼネコンが容易には参入できない高い専門性を必要とします。臨海部を主たる事業フィールドとしてきた同社には、海上土木の豊富な実績が積み上がっており、こうした「五洋建設の優位性」が発揮できる事業領域に注力することで、倉庫物流施設などをはじめとした臨海部の建築案件の受注にも相乗効果が発揮されています。同社は、国内臨海部やアジアを中心としたインフラ整備に注力しており、同社業績は5期連続増収基調で推移、2015年度は最高益を更新しています。

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度
喫煙情報：屋内禁煙

リモートワーク

未選択

エージェント情報

社名

株式会社ワークポート

会社紹介

全国どこでも「直接会える」総合型転職エージェントです。

転職のプロ・転職コンシェルジュがあなたの“次の一歩”をフルサポートします。

転職活動において、最後の決断はあなたにしかできません。
ワークポートは「“次の一歩”に確信を。」をブランドコンセプトに掲げ、その一瞬に至るまでのすべてを的確にサポートし、納得できる選択へと導きます。

＜ワークポートの特徴＞
47都道府県に面談拠点を設置
全国どこでも直接会って転職相談ができる体制を整えています。ワークポートでは「対面面談」を推奨しており、顔を合わせてじっくり話すことで認識の相違をなくし、よりスピーディーに転職活動を進めることが可能です。各エリア専門の担当者がお一人おひとりと丁寧に向き合い、ご納得のいく転職の実現に向けて最適なご提案をさせていただきます。
※オンライン、電話での面談も可能です。

転職のプロによるきめ細やかなサポート
転職エージェントとして20年以上、100万人（※1）の転職相談実績から培った豊富なノウハウを持つプロとして、あなたの強みや可能性を最大限に引き出します。

ワークポートではキャリアアドバイザーのことを“転職コンシェルジュ”と呼んでいます。
この“転職コンシェルジュ”という名称には、単なるアドバイザーの枠を超え、一人ひとり異なる転職への想いに真摯に寄り添い、転職活動に関するあらゆるご要望にお応えするという決意が込められております。
ワークポートの“転職コンシェルジュ”は、求職者の皆様が、心から納得してご決断いただけるよう、きめ細やかなサポートで転職成功まで伴走いたします。
※「転職コンシェルジュ(R)」はワークポートの登録商標です。

137,000件以上（※2）の求人を保有
大手企業から地元企業、ハイクラス向けの求人など、ご希望に沿った求人をご提案させていただきます。サイトには載っていない非公開求人も豊富です。また、ワークポートだから知り得る、企業様から直接入手したリアルな情報などもお伝えいたします。キャリアの選択肢を広げるためにも、ぜひワークポートにご相談ください。

＜ご注意＞
ご経験やご希望内容によっては、面談や求人紹介などのサービスをご提供できない場合がございます。あらかじめご了承のうえ、ご登録ください。

※1：転職相談実績　100万人（2025年6月1日時点）
※2：求人数　137,000件以上（2025年4月1日時点）