募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
【必須要件】
・社会人経験2年以上で、何らかの顧客折衝経験をお持ちの方
・7月１日入社可能な方（入社日相談不可）
※子育て中の社員も活躍しております！時短勤務もご相談ください！
※研修制度が整っておりますので未経験でもご応募お待ちしております。

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
410万円〜540万円

＜賃金形態＞
月給制
補足事項なし

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：179,703円〜248,020円
固定残業手当/月：62,297円〜85,980円（固定残業時間40時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
242,000円〜334,000円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細1＞
コンシェルジュ（麹町）
住所：東京都千代田区
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
＜勤務地詳細2＞
コンシェルジュ（立川）
住所：東京都立川市
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
＜勤務地詳細3＞
コンシェルジュ（自由が丘）
住所：東京都目黒区自由が丘
受動喫煙対策：屋内全面禁煙

交通

＜転勤＞
無
原則として転居を伴う転勤はなし。
ただし、管理職登用後は、社命による転居転勤の可能性あり

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 募集人数10名以上
• 第二新卒歓迎
• 35歳以上も歓迎
• 転勤なし
• 外資系企業
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 退職金制度
• 女性管理職登用実績あり
• 働くママ在籍
• 女性が活躍

勤務時間

＜勤務時間＞
9:00〜20:00 （所定労働時間：7時間30分）（シフト制）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜勤務パターン＞
9:00〜17:00
11:30〜20:00

＜時短勤務＞
相談可

＜その他就業時間補足＞
集合研修期間中は9：00〜17：30早番9：00〜17：30 遅番11：30〜20：00

待遇・福利厚生

通勤手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：上限30,000円/月
住宅手当：転居を伴う異動があり、転居先で住居を賃貸する場合
社会保険：補足事項なし
退職金制度：勤続2年以上対象

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
手厚い研修制度で能力を磨く：入社後2カ月間の集合研修で、基礎知識からしっかりと身に付けます⇒配属後も定期的な研修実施により、ビジネスパーソンとしてより高いスキルを身につける事が期待できます。

＜その他補足＞
社会保険完備、永年勤続者表彰、慶弔金、健康管理補助（定期健康診断・人間ドッグ補助）※家族含む、保養施設（会員制保養施設と連動）、残業手当、住宅手当、確定拠出年金　など

その他営業実績に応じてモチベーションを高める様々なイベントや制度を取り入れています。
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項なし

＜試用期間＞
3ヶ月
3カ月の試用期間があります。その間の待遇は変わりません。

休日・休暇

完全週休2日制（休日はシフト制）
年間有給休暇3日〜12日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数120日

半日休暇、時間単位休暇、バースデイ休暇、傷病休暇、育児・介護休業制度等

完全週休2日制

注意事項

この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

ジブラルタ生命保険株式会社

業種

生命保険

事業内容

■会社概要：同社は、世界最大級の金融サービス機関である、プルデンシャル・ファイナンシャル・グループの一員として、2001年4月に営業を開始しました。個人保険、個人年金保険、団体保険、団体年金保険、再保険を手掛け、日本全国47都道府県の営業拠点を通じ、契約者一人ひとりに最適な保障と安心を届けています。全国組織をもつ団体（教職員団体、商工会等）と提携関係にあり、各団体の共済制度等を引き受けています。ソルベンシー・マージン比率は877.7％（2022年3月末現在）と高い水準を維持しています。