募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・品質保証に関する業務経験3年程度の経験がある方
・PC、Excel、Word、PowerPointを使用できる方

■歓迎条件：
・ISO／IATF取得事業所での職務経験がある方

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
350万円〜450万円

＜賃金形態＞
日給月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：205,000円〜250,000円/月20日間勤務想定
その他固定手当/月：18,000円〜54,000円

＜想定月額＞
223,000円〜304,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※経験、能力を考慮の上、規定により決定します。
■賞与２回（7月・12月）
■モデル年収：
・入社8年目／30代：550万円
・入社15年目／40代：650万円


賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

名古屋市、その他愛知県
＜勤務地詳細＞
春日井工場・テクノセンター
住所：愛知県春日井市明知町字頓明1423-101 春日井テクノセンター
受動喫煙対策：屋内全面禁煙

交通

＜転勤＞
当面なし
当面はありません。将来的に転居を伴う異動の可能性はあります。

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 第二新卒歓迎
• 35歳以上も歓迎
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度

勤務時間

＜勤務時間＞
8:30〜17:00 （所定労働時間：7時間40分）
休憩時間：50分
時間外労働有無：有

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
家族手当：配偶者15,000円、子1人6,000円
住宅手当：5,500円〜27,000円（規定による）
寮社宅：独身寮・借上社宅
社会保険：社会保険完備
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
職種別研修／階層別研修／自己啓発支援制度／グローバル人材育成教育／選抜型教育／TOEIC(R)テスト(R)社内試験（年2回）
※技術系研修だけでなく、国内外で活躍するための独自の教育体系を整備しています。

＜その他補足＞
■確定拠出年金、確定給付年金
■生命・損害保険団体取扱
■従業員持株会
■契約リゾートホテル、旅行・映画・スポーツジム等の割引を受けられるサービス制度
■自己啓発制度
◇オンライン通信制度：ビジネスに関わる230以上のコースを無料で
受講できる制度
◇通信教育制度：「KGS通信教育コース」は200講座以上（期限内に合
格点で終了すると会社より受講料の半額をキャッシュバック※上限5
万円）
◇資格取得奨励金支給制度：指定資格を取得すれば1〜12万円までの
資格取得奨励金を支給
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
※期間中の待遇に変更はありません。

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数122日

※有給休暇は入社時点1日〜10日（入社月による） 最高付与日数20日
※夏季・年末年始休暇にて計画的有給休暇取得（5日）

完全週休2日制

注意事項

この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

北川工業株式会社

業種

半導体・電子・電気部品(メーカー)

事業内容

【プライム上場の日東工業(株)のグループ企業】
自動車・テレビ・冷蔵庫などの家電製品、生活に欠かせないスマートフォン・パソコンなど、身近なものに使われる対策部品メーカー
精密機器に使われる、電磁波ノイズ対策製品やプラスチック・ファスナー、防振・緩衝・制音製品、熱設計製品などを研究・開発、製造・販売しています。
特定の業界やメーカーに依存しない企業として、業界内でも確固たる地位を築いており、特に最近では、国内メーカーや海外の日系企業だけでなく、
海外現地メーカーとの取引拡大にも注力しています。また、グローバル人材の育成にも積極的に動いています。