募集要項

応募資格

学歴不問

＜応募資格/応募条件＞
■必須要件
【総合広告代理店/Web専業代理店/広告プラットフォーム会社/インターネットメディア運営企業/アドテクベンダー】のいずれかにて、
【インターネット広告の営業/プランニング/運用】のいずれかのご経験をお持ちの方
会社と自分自身の成長に対する高いコミットメント・協働、協創、チームワークの志向がある方

■歓迎条件
・Adwords認定資格(検索広告、ディスプレイ広告、動画広告、ショッピング広告）の取得
・将来的なマネジメント層への意欲

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
400万円〜600万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：242,400円〜355,200円
固定残業手当/月：60,600円〜88,800円（固定残業時間30時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
303,000円〜444,000円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※経験・能力等考慮の上、決定致します


賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都千代田区四番町6 東急番町ビル
勤務地最寄駅：JR中央線・総武線、東京メトロ線／市ヶ谷駅
受動喫煙対策：屋内喫煙可能場所あり

交通

＜転勤＞
当面なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（週2日リモート・在宅、サテライト）

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 学歴不問
• 第二新卒歓迎
• 35歳以上も歓迎
• フレックス勤務
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 産休・育休取得実績あり
• 女性管理職登用実績あり
• 働くママ在籍
• 女性が活躍

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:30〜18:00

＜その他就業時間補足＞
経験・能力等考慮の上、規定により企画業務型裁量労働制となる場合あり（みなし労働時間は8時間半／日

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：補足事項なし
社会保険：各種社会保険完備

＜副業＞
可

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
■推薦図書館（グループ経営陣などの推薦図書貸し出し）
■デジタルグループ塾
■経営者育成研修
■HR Development Center

＜その他補足＞
・資産形成制度
　社員持株会、確定拠出年金
・ワークデザイン手当支給（在宅手当）
・副業可（二重雇用、競合同職種勤務はNG、事前届出制）
・定年無し
・那須ワーケーション施設 無料提供
・18時以降のアルコール無料提供（オフィスカフェスペース）
・各種クラブ活動補助制度
・永年勤続リフレッシュ報奨金
・その他
ベビーシッター割引券、チャット健康相談サービスCarely、ファストドクター、インフルエンザワクチン注射／乳がん・子宮頸がん検診等無料 等
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数125日

結婚休暇、特別休暇、慶弔休暇、産前・産後休暇、育児休暇、介護休暇、子の看護の為の休暇、Woman休暇、永年勤続リフレッシュ休暇及、チャレンジ休暇（社外の能力実践・自己研鑽用）

完全週休2日制

注意事項

この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

株式会社オプト

業種

インターネット関連

事業内容

【当社について】
デジタルホールディングスグループは、「新しい価値創造を通じて産業変革を起こし、社会課題を解決する。」をパーパスに掲げ、成長志向企業の事業成長をデジタルの力で支援しています。
1994年創業、インターネット黎明期から顧客企業に対してインターネット広告、デジタルマーケティングによる支援を開始、2020年以降はデジタルシフト事業、DX支援、IX（産業変革＝Industrial Transformation）に取り組んでまいりました。