募集要項

応募資格

学歴不問

＜応募資格/応募条件＞
■必須要件：
下記いずれにも該当する方
・普通自動車運転免許をお持ちの方
・営業経験をお持ちの方

■歓迎条件：
・シャッター、サッシ、自動ドア、間仕切等の商材を扱ったことのある方
・建設業界経験者
・防災設備、エレベータ保守、ビル管理等の経験者

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
400万円〜600万円

＜賃金形態＞
月給制
-

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：200,000円〜300,000円
その他固定手当/月：30,000円

＜月給＞
230,000円〜330,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
■経験・スキル等により決定します。（上記例からの増額も検討可能です。）
■【モデル年収】
30代一般社員（入社５年）590万円 ／30代一般社員 （入社10年）730万円
■賞与：前年実績6.14カ月

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

宮崎県
＜勤務地詳細＞
宮崎営業所
住所：宮崎県宮崎市吉村町今村甲4163-4
受動喫煙対策：屋内全面禁煙

交通

＜転勤＞
当面なし
当面はございませんが、ご本人の活躍機会・キャリアやスキルアップを鑑み検討致します。

特徴

• 学歴不問
• 第二新卒歓迎
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 退職金制度

勤務時間

＜勤務時間＞
8:30〜17:15 （所定労働時間：7時間45分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：補足事項なし
家族手当：補足事項なし
住宅手当：東名阪の該当地区賃貸物件に居住の場合
社会保険：補足事項なし
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：定年60歳、再雇用65歳まで／勤続3年以上で対象。

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
■OJTによる研修（約3ヶ月間〜半年間）を行います。（先輩社員同行、商品知識・商談方法学習）
■一定期間経過後、本社にて集合研修を実施します。

＜その他補足＞
[制度]企業年金基金、財形貯蓄、共済会、社員持株、借上げ住宅、 住宅ローン利子補給、会員制スポーツクラブ、報奨金（営業優秀者、特許登録等）など
[健康管理]定期健康診断＋生活習慣病健診、人間ドックなど
[保養所]伊豆高原、湯布高原、白馬、草津、越後湯沢、トマム、長崎、安比、鳥羽など　他、東急ホテルズ利用割引
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
ご入社直後は、試用期間として契約社員扱いとなります。


＜試用期間＞
6ヶ月
ご入社時期やご経験により異なりますが、6ヶ月〜1年程度となる見込みです。
試用期間中(契約社員時)は一部、手当が異なります。

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数126日

[休日]完全週休2日制（土・日）、祝日、年末年始、夏季
[休暇]年次有給、産前産後、看護（子）、介護、他特別（忌引、結婚、配偶者出産、永年勤続、定年慰労）

完全週休2日制

注意事項

この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

三和シヤッター工業株式会社

業種

住宅・建材・エクステリア(メーカー)

事業内容

■事業内容
各種シャッター、ドア、オーバーヘッドドア、住宅用窓シャッター、エクステリア製品、ステンレス製品、間仕切製品等の製造、販売事業

「安全・安心・快適」これが私たちのモットー。都市空間・商空間・住空間を創造、演出するプロ集団として信頼を獲得し、シャッター国内シェア1位、スチールドア国内シェア1位の座にあります。
しかし、私たちはこの実績に甘んじることなく、次なるビジネスモデルにチャレンジしています。マーケット直結のフラットな開発・販売・設計・製造・施工等の機能統合を推進。また、持株会社体制移行による本業回帰施策などの改革を進めることで、競争力の向上、受注の拡大に力を注いでいます。