募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須要件：
・システム開発経験をお持ちの方（言語/環境不問）

■歓迎条件：
・要件定義・設計など上流工程のご経験がある方
・プロジェクトマネジメント経験がある方

　〜安定した環境で長く働きたいという方歓迎〜

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
469万円〜787万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：278,000円〜408,000円

＜月給＞
278,000円〜408,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
■賞与実績:年2回（6月・12月）基準賞与＋業績賞与（業績考課による）
■諸手当：深夜手当、休日手当
■昇給：年1回（4月）
■オファーの職位によっては専門業務型裁量労働制を適用。労働条件の詳細は、職務内容欄をご参照ください。
■月給額は遠隔地手当(2.6万円/月)含む

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

岩手県
＜勤務地詳細＞
岩手釜石オフィス
住所：岩手県釜石市鈴子町23番15号 日本製鉄(株)北日本製鉄所釜石地区構内
受動喫煙対策：屋内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

交通

＜勤務地補足＞
その他事業所勤務の可能性もあり／その他顧客オフィス常駐の場合あり
【変更の範囲】会社の定める場所:（札幌、室蘭、東京、釜石、その他プロジェクト駐在有、在宅勤務の規定有）

＜転勤＞
当面なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 第二新卒歓迎
• フレックス勤務
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：10:00〜15:00
フレキシブルタイム：5:00〜10:00、15:00〜22:00
休憩時間：45分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:30〜17:00

＜時短勤務＞
相談可

＜その他就業時間補足＞
■オファーの職位によっては専門業務型裁量労働制を適用。労働条件の詳細は、職務内容欄をご参照ください。

待遇・福利厚生

通勤手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：通勤交通費補助あり(非課税限度額を上限とする)
住宅手当：住宅補助手当（本人名義の賃借契約が対象）
寮社宅：借り上げ住宅あり（寮・社宅扱い）※条件あり
社会保険：社会保険完備
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
65歳

＜教育制度・資格補助補足＞
資格取得支援制度（全従業員利用可）
eラーニングや階層別技術系研修


＜その他補足＞
・日本製鉄健康保険組合加入
・福利厚生倶楽部と提携
・ベビーシッター利用者支援制度
・短時間勤務制度（育児・介護）
・介護見舞金制度
・介護個別相談会
・英語力向上支援
・海外短期留学制度
・永年勤続表彰制度（特別休暇と旅行クーポン券を授与）
・社用スマートフォン、社用PC、社用モニター貸与
・社員クラスタ会支援制度(社員間の絆強化と休日取得増加を目的に活動費と特別休暇を支援)
・社内の他職種間の交流を目的に活動費を支援する制度
・持家支援制度（住宅ローン補助）
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
2ヶ月
条件に変更なし

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇20日〜（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数125日

年末年始、創立記念日、特別休暇、福祉休暇（失効年休積立制度／育児、家族の看護・介護目的に利用可）、永年勤続休暇ほか
※有給は初年度は入社月に応じて年間20日を基本月割

完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

日鉄ソリューションズ北海道株式会社

業種

ソフトウェア・情報処理

事業内容

■事業内容：
・情報システムに関する企画・設計・開発・構築・運用・保守及び管理
・情報システムに関するソフトウェア及びハードウェアの開発・製造、販売及び賃貸
・情報システムに関する調査、研究及び教育
・労働者派遣事業
・前各号に関連又は付帯する一切の事業