募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須要件　下記いずれかに当てはまる方
・経理のご経験をお持ちの方
・会計事務所での就業、金融系法人営業のご経験
・簿記2級をお持ちの方

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
400万円〜700万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：250,000円〜350,000円

＜月給＞
250,000円〜350,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
■その他：昇給1回・賞与2回
■残業手当：上記年収に月20hの想定残業手当を組み込んでおります。

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

三重県
＜勤務地詳細＞
三重事業所
住所：三重県いなべ市北勢町麻生田1326ー1
勤務地最寄駅：三岐鉄道北勢線／麻生田駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：本文参照

交通

＜勤務地補足＞
【変更の範囲：会社の定める拠点】（転勤：当面なし）

＜転勤＞
当面なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 第二新卒歓迎
• 35歳以上も歓迎
• フレックス勤務
• 年間休日120日以上
• 退職金制度
• 女性管理職登用実績あり
• 働くママ在籍
• 女性が活躍

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：10:00〜15:00
休憩時間：60分（12:00〜13:00）
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:15〜17:00

＜その他就業時間補足＞
※平均時間外労働時間：20時間/月程度

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
家族手当：支給要件あり (福利厚生その他補足事項欄に記載）
住宅手当：支給要件あり (福利厚生その他補足事項欄に記載）
社会保険：社会保険完備
退職金制度：企業年金制度あり

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
・選抜教育　 （次世代経営者育成研修など）
・階層別研修（昇格アセスメント研修（主任級・管理職）など）
・専門知識学習講座・Eーラーニングなど

＜その他補足＞
■社員持株制度、財形貯蓄制度
■2021年10月に新社宅が完成した独身寮、家族寮がございます。（空きがない場合、当社規定より住宅手当を支給する場合あり）
　 住宅手当：家賃の50％（独身者(35歳未満)月25,000円／既婚者月45,000円上限）
■家族手当：扶養者1人20,900円／2人26,200円／3人以上30,900円 ※管理職は家族手当支給対象外
■産前産後休暇／育児休業／時短勤務／介護休業
■国内保養所
■契約旅館
■確定拠出年金制度
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
試用期間中の勤務条件に変更はありません。

休日・休暇

週休2日制（休日は会社カレンダーによる）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数121日

週休2日制（土・日）、メーデー、創立記念日、年末年始、年次有給休暇(一部半日単位で取得可)、介護・育児等の休業制度、慶弔休暇、夏季休暇等、リフレッシュ休暇制度（5連続休暇：5年単位で取得可）

完全週休2日制

注意事項

この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

SWCC株式会社

業種

半導体・電子・電気部品(メーカー)

事業内容

■事業内容：
　 電線・ケーブル、電力機器部品、巻線、光ファイバケーブル、情報機器用ローラ、免震・制振材、防振ゴム等の製造・販売
■当社のビジョン：
　 刻々と変化するマーケットにいち早く対応し、これからも生活の安心、安全、快適さを支える製品を、確かな品質とともにお届けするために、SWCCグループ（旧：昭和電線ホールディングス）では、研究開発や人材開発、生産環境の強化、グループ経営の効率化、戦略機能（下記の事業セグメント））の強化を通して、収益力向上に努めています。