募集要項

応募資格

【業界未経験歓迎】大卒以上／財務部門での経験3年以上◆税理士法人での経験をお持ちの方は歓迎！

【必須要件】
■経験：
・会社（国内外問わず）での財務部門での経験3〜5年以上

■能力：
・物事の本質を理解し、税法を踏まえて事業に沿った提案・サポートができる能力
・社外専門家や社内関係部門との円滑なコミュニケーション能力
・税務関連書籍や税法を読み自己学習する意欲

【歓迎要件】
・税理士法人での経験があれば尚可
・税理士資格がある方歓迎（資格がなくても問題ありません）
・（国際税務業務希望の場合）TOEIC730点以上の語学力

雇用形態

正社員

年収・給与

月給26万円〜55万円＋各種手当＋賞与年2回

※経験・能力・年齢を考慮の上、当社規定により決定します

■通勤手当
■残業手当
■住居手当（支給条件あり）
■家族手当（1人：1万1000円、2人以降：4200円）
└管理職（課長相当職以上）は支給対象外

【賞与】2回
（6月、12月）

【昇給】1回
（4月）

【入社時の想定年収１】500万円
〜1000万円

勤務地

東京23区、その他東京都
本社：東京都千代田区丸の内3-2-3丸の内二重橋ビル

※受動喫煙対策：屋内禁煙

特徴

• 未経験OK
• 社会人経験10年以上歓迎
• 転勤なし
• フレックス勤務
• 英語を使う
• 年間休日120日以上
• 5日以上連続休暇取得可能
• 週休2日制
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり
• 女性管理職登用実績あり
• 働くママ在籍
• 女性が活躍

勤務時間

フルフレックスタイム制
標準的な勤務例／8:30〜17:30
標準的な労働時間／1日あたり8時間
休憩60分（12:00〜13:00）

待遇・福利厚生

■社会保険完備（雇用・労災・健康・厚生年金）
■寮・社宅完備（支給・入居条件あり）
■住宅融資
■退職金制度あり
■確定拠出年金制度
■人間ドック補助
■自己啓発支援制度
■財形貯蓄
■教育貸金、従業員持株会
■育児・介護休業制度
■総合病院、診療所
■保養所（全国に約40カ所）
■体育館、総合グラウンドなど
■「えるぼし」認定 “三つ星”
■「くるみん」認定
試用期間1カ月（本採用時と条件変更なし）

休日・休暇

■積立休暇
（最大60日）
■リフレッシュ休暇
（5日）※勤続10年目以降、5年ごとに付与
■結婚休暇
（5日）
■ショートバケーション休暇
（1日）※2日連続で年次有給休暇を取得すると、プラスして1日の休暇を取得可
■産前・産後休暇
（取得実績あり）
■育児休暇
（取得実績あり）
■介護休暇
など


完全週休2日制
（土・日）

【年間休日】126日

【有給休暇】あり
（最大22日／年）※入社半年経過後に付与

【祝日休み】あり

【年末年始休暇】あり
（7日）

【GW休暇】あり
（9日）※計画年休行使日を含む

【夏季休暇】あり
（6日）※計画年休行使日を含む

【キャリア入社のメンバーへインタビュー】

◇年齢：34歳
◇担当業務：全社の業績管理／決算、経営陣へのレポーティング

《事業全体への影響力がある》
数字を扱う仕事だけに留まらず、事業部門と密接にやり取りを行い、事業課題の解決や経営の意思決定にも大きく関与できるやりがいがあります。

《チャレンジングな環境》
当社は年齢や役職を問わず、社員の一人ひとりに成長と挑戦の機会を与える社風。難易度の高い業務にも携わるチャンスを与えてくれるので、密度の高い経験ができます。

注意事項

この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

三菱重工業株式会社

業種

その他メーカー(電気・電子・機械系)

事業内容

■業務概要：
人と技術の調和について地球規模で考える総合機器メーカーです。船舶、発電プラント、環境装置、産業用機械、航空・宇宙機器、エアコンなどの製造・販売・エンジニアリングなど事業領域は多岐に渡ります。

■製品分野一覧：
エネルギー、航空、宇宙開発、船舶・海洋、交通システム、物流・運搬、環境装置、自動車関連、産業機械、インフラ設備、生活レジャー、防衛など産業分野から人々の生活に欠かせない分野まで事業領域は広がっております。