【茨城】製剤課長候補◇創立70年超/ヒアルロン酸などの「糖質科学」のパイオニア【dodaエージェントサービス 求人】
生化学工業 株式会社 [人材紹介求人]
- 正社員
- 第二新卒歓迎
- 35歳以上も歓迎
- 茨城県
掲載開始日:2024/11/04 更新日:2024/11/04
仕事内容
【茨城】製剤課長候補◇創立70年超/ヒアルロン酸などの「糖質科学」のパイオニア
〜東証プライム上場企業/就業環境が良く、ワークライフバランス◎〜
■職務詳細:
・製剤係長、包装係長の監督
・製剤課の人員配置計画の立案
・生産計画の策定と生産機器の管理監督
・本社販管部門、生産管理部門との協働
【業務内容の比重】
製剤課の統括(関連する記録の承認を含む):60%
販売計画に基づく生産計画・メンテナンス計画の承認:30%
販管部門、生産管理部門(本社)との協働:10%
■部署全体の業務内容:
医薬品および医療機器の製造(無菌製剤、注射剤)
■組織構成:
今回の応募ポジション:製剤課長
部員構成:製剤部は製剤1課、製剤2課、製剤3課で構成
製剤課長の下、製剤係長、包装係長で構成
各課の所属員数はおよそ80名(正社員/契約社員/派遣社員)
■募集背景:
後任者の拡充
■当社について:
敗戦後の日本で未開拓の生化学分野であった糖質科学の知見を生かし、副作用の少ない医薬品を創造しようという挑戦が始まりました。生化学工業は、当初から明確な理念と目的をもってそれに当たり、その精神は半世紀以上を過ぎた今もなお、社員一人ひとりに受け継がれています。
チーム/組織構成
募集要項
- 応募資格
- <最終学歴>大学院、大学卒以上
<応募資格/応募条件>
■必須要件:
・医薬品業界での業務経験10年以上
・マネジメント・管理職経験
・医薬品業界での生産部門での業務経験
- 雇用形態
- 正社員
- 年収・給与
- <予定年収>
860万円〜1,100万円
<賃金形態>
月給制
<賃金内訳>
月額(基本給):600,000円〜640,000円
<月給>
600,000円〜640,000円
<昇給有無>
有
<残業手当>
有
<給与補足>
※ご経験・ご年齢・スキルに応じる
賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
- 勤務地
- 茨城県
<勤務地詳細>
高萩工場
住所:茨城県高萩市大字赤浜字松久保258-5
勤務地最寄駅:JR常盤線/高萩駅
受動喫煙対策:屋内全面禁煙
- 交通
- <転勤>
当面なし
<オンライン面接>
可
- 特徴
- 第二新卒歓迎
- 35歳以上も歓迎
- 年間休日120日以上
- 週休2日制
- 退職金制度
- 勤務時間
- <勤務時間>
8:20〜16:50 (所定労働時間:7時間30分)
休憩時間:60分
時間外労働有無:有
- 待遇・福利厚生
- 通勤手当、家族手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度
<各手当・制度補足>
通勤手当:全額支給
家族手当:補足事項なし
社会保険:社会保険完備
退職金制度:確定給付企業年金、確定拠出企業年金
<定年>
60歳
<教育制度・資格補助補足>
補足事項なし
<その他補足>
■財形貯蓄
■従業員持株会
■共済会
<雇用形態補足>
期間の定め:無
<試用期間>
6ヶ月
- 休日・休暇
- 完全週休2日制(休日は土日祝日)
年間有給休暇5日〜20日(下限日数は、入社直後の付与日数となります)
年間休日日数125日
年末年始休暇、メーデー、有給休暇(初年度は入社日によって5日〜10日、次年度以降20日)
完全週休2日制
- 注意事項
- この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
(1)ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
(2)採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
(3)求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
(4)ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。
企業情報
- 社名
- 生化学工業 株式会社
- 業種
- 医薬品・化粧品(メーカー)
- 事業内容
- ■企業概要: 生化学工業は、糖質科学という専門分野を有しており、創業から70年以上、この領域に焦点を合わせて研究開発を推進しています。糖質科学とは、ヒアルロン酸やコンドロイチン硫酸などの複合糖質を研究する分野で、ニッチ領域での専門性を有する糖質科学のパイオニアとして、国内外の医療に貢献しています。また、医薬品の販売部門を持たず、それぞれの製品領域で強みを持つ製薬企業と販売提携しています。これにより、多くの経営資源を研究開発や製造に集中的に投じることができます。