募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・事業会社での人事経験5年以上

■歓迎条件：
・事業会社でのマネジメント経験
・組織人事系コンサルティングでの経験
・ゼロベースで人事制度や人事施策を企画・設計することの経験をお持ちの方
・スピード感のあるベンチャー／スタートアップ企業での業務経験

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
600万円〜960万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：369,942円〜578,530円
固定残業手当/月：130,058円〜221,470円（固定残業時間45時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
500,000円〜800,000円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※実際には弊社のBand・Gradeに応じて給与が設定されます。

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都千代田区神田紺屋町15 グランファースト神田紺屋町3F
勤務地最寄駅：JR線／神田駅
受動喫煙対策：屋内喫煙可能場所あり
変更の範囲：無

交通

＜勤務地補足＞
■リモート可：原則週3回の出社は必要

＜転勤＞
無
転勤は当面想定していません。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（週2日リモート）

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 転勤なし
• フレックス勤務
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 産休・育休取得実績あり
• 女性管理職登用実績あり
• 働くママ在籍
• 女性が活躍

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00〜18:00

＜その他就業時間補足＞
深夜時間帯（22:00〜翌05:00）に勤務する場合は、上長の事前許可が必要

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：補足事項なし
社会保険：補足事項なし
厚生年金基金：補足事項なし

＜副業＞
可

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
■学習支援制度（書籍購入、資格取得、講座受講）
■外部勉強会

＜その他補足＞
【福利厚生】
■オフサイト、全社会議、社内親睦会費補助制度
■育休／産休制度
■時短勤務制度
■フレックス制度、リモートワーク制度
■集中スペース完備
■表彰制度
■PC選択（Windows or Mac）
■慶弔見舞金、出産祝い金
■副業可
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項なし

＜試用期間＞
3ヶ月
※試用期間は所定の3ヶ月間に加えて、3〜6ヶ月間を目安として延長する場合がございます。
※試用期間にて業務遂行能力や会社への適性の見極めを行うため、結果として、等級・報酬等の雇用条件を変更する場合がございます。

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇3日〜10日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数120日

■年間休日：120日以上
■休日休暇：土・日・祝日、年末年始休暇
■有給休暇：入社月によって初年度の付与日数は異なる(12月1日に一斉付与)
■夏季休暇：7~9月内で最大4日間
■慶弔休暇

完全週休2日制

注意事項

この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

株式会社フェズ

業種

インターネット関連

事業内容

■リテールテック事業：
フェズは、小売業界の変革パートナーとして、小売・メーカー両社の売上が向上するよう、
データを基に「両社の売上アップに繋がるマーケティングを目指すOMOプラットフォーム事業」と
「売上が伸びる店頭づくりを目指す小売DX事業」を展開するリテールテック企業です。
現在、ドラッグストアチェーンを中心とした複数小売事業者とパートナーシップを組み、約1億ID分のID-POS（2022年4月時点）と連携し、
各小売事業者の許諾を得た際に利用が可能となっています。