募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、高等専門学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■応募要件：
・半導体ウェハプロセスのユニット技術に関するご経験（フォトリソグラフィ／CVD／スパッタリング／蒸着／ドライ・ウェットエッチング／裏面研磨いずれか）

＜語学補足＞
英語に抵抗のない方

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
480万円〜900万円

＜賃金形態＞
月給制
補足事項なし

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：271,000円〜505,000円

＜月給＞
271,000円〜505,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※上記金額はあくまでも目安であり、選考を通じて、金額は変動の可能性がございます。
※上記年収は諸手当を含む金額を想定しています。



賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

横浜市、川崎市、その他神奈川県
＜勤務地詳細＞
横浜製作所（住友電工デバイス・イノベーション）
住所：神奈川県横浜市栄区金井町１ (244-0845)
勤務地最寄駅：各線／大船駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

交通

＜転勤＞
当面なし
※将来的には本社や海外への転勤の可能性があります。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

特徴

• 35歳以上も歓迎
• フレックス勤務
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり
• 女性管理職登用実績あり
• 働くママ在籍
• 女性が活躍

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：11:00〜14:00
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:30〜17:15

＜その他就業時間補足＞
■残業20H-30H

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：同社規定に準ずる
家族手当：同社規定に準ずる
住宅手当：家賃補助手当（その他同社規定に準ずる）
寮社宅：独身寮、社宅（その他同社規定に準ずる）
社会保険：補足事項なし
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
65歳

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
各人の業務推進力向上と能力開発の計画的推進、階層別研修、専門職研修、ビジネス・ヒューマン・テクニカルスキル研修、管理職研修、英語・中国語・異文化社内コミュニケーション研修、海外留学等

＜その他補足＞
■制度：財形住宅貯蓄、退職年金、共済会、持株会、カフェテリアプラン制度(自主選択型福利厚生制度)、育児休業(満3歳到達まで）、短時間勤務(小学6年の3月末日まで)、介護休業(1年以内)、ジョブリターン制度
■施設：独身寮、研修センター
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項なし

＜試用期間＞
3ヶ月
補足事項なし

休日・休暇

完全週休2日制（休日は会社カレンダーによる）
年間有給休暇10日〜40日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数120日

年末年始休暇、夏季休暇、GW、年次有給休暇20日（翌年繰越可最高40日※初年度別途）、積立休暇（最高50日まで有給休暇を積立可能）、特別休暇（慶弔休暇等）、リフレッシュ休暇　等

完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

住友電気工業株式会社

業種

半導体・電子・電気部品(メーカー)

事業内容

【非鉄業界売上No.１／幅広い製品で世界のインフラを支える大手メーカー】
■事業内容：住友電工グループは、【自動車・情報通信・エレクトロニクス・環境エネルギー・産業素材】の5つの分野がそれぞれグローバルな事業活動を展開しています。
海外ではアジア、アメリカ、ヨーロッパを中心として、世界約40ヶ国以上に約400社、28万人を超える社員を擁する企業グループに成長しています。
優れた製品やサービスの提供はもちろんのこと、それぞれの国・地域の文化や習慣を尊重し、社会に調和した企業活動を通じて、経済・社会の発展に貢献することを目指しています。