募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・SQLおよびSAS、Python、Ｒなどのプログラミングスキルを持つこと、またはその素養が
あること
・分析スキルを持ち、保険リスクや料率分析について知識を有すること、またはその素養が
あること
・プロセス・スキルおよびシステム・スキルを有し、データ細部にわたり注意が払えること
・日本語：ネイティブレベル 英語：ビジネスレベルが望ましい
※上記知識、資格を活かした業務経験があれば望ましい

＜語学力＞
歓迎条件：英語上級

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
600万円〜670万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：321,731円〜361,612円
固定残業手当/月：107,244円〜120,538円（固定残業時間42時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
428,975円〜482,150円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※給与詳細は経験・スキル等を踏まえて決定


賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都港区虎ノ門4-3-20
勤務地最寄駅：JR・各線／神谷町駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

交通

＜転勤＞
当面なし
希望勤務エリア内で転勤の可能性あり

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 外資系企業
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり

勤務時間

＜勤務時間＞
9:00〜17:00 （所定労働時間：7時間0分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

待遇・福利厚生

通勤手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
寮社宅：転勤者には代用社宅を適用
社会保険：

退職金制度：確定給付年金（DB）、確定拠出年金制度（DC）

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
各研修制度あり

＜その他補足＞
■育児時短勤務
■ベネフィットステーション
■社員向けマッサージルーム
■医師の手配紹介サービス（ドクターオブドクターズネットワーク）、各種検診
■ハロー健康相談（24時間、年中無休）
■心の相談ネットワーク、社外機関による無料電話相談
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月



AIGの社員として働きながら、独⽴に必要な知識‧スキルを習得することができます。
商品研修はもちろん、マーケティングやセールス、独立に向けた知識まで、研修制度は充実していますので、業界未経験や営業未経験の方でも大丈夫です。
（入社後の2ヶ月間は保険基礎知識、基本セールス講習、実践セールス講習など未経験でも始められる研修を用意）

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇5日〜10日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数120日

慶弔、年末年始（12/30〜1/3）、年次有給（初年度5~10日、最高20日）、特別付加有給休暇（7日間）、永年勤続休暇、介護、傷病、産前産後、育児、配偶者出産時、子ども看護休暇等

完全週休2日制

注意事項

この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

AIG損害保険株式会社

業種

損害保険

事業内容

■会社概要：
AIG グループ（ニューヨーク証券取引所銘柄：AIG）は、世界の保険業界のリーダーであり、約190の国や地域で、法人および個人のお客さまの資産を守り、リスクマネジメントをサポートするための保険ソリューションをAIGとその協力パートナーを通じて提供しています。
また、社員一人一人が活き活きと健康的に働き、充実感が得られる職場環境の創造を重要課題と位置づけ転居を伴う転勤の廃止を目指すなど"Best Place to Work"を実現する様々な取り組みを進めています。