募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須要件：
・3年以上のコンサルティング業務経験、あるいは事業会社での組織変革、人事改革を推進した経験
・経営レベルの課題に向き合い、中長期的に顧客企業の成長に貢献できるスキル
・複数のプロジェクトに同時にコミットできるスキル

■歓迎要件：
・特定インダストリーの深い知見
・デジタルマーケティング、データマネジメントの知見

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
500万円〜1,500万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：275,600円〜736,400円
固定残業手当/月：72,000円〜194,000円（固定残業時間30時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
347,600円〜930,400円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※経験やスキルを考慮の上、当社規定により決定いたします。
※賞与・諸手当あり

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都、名古屋市、その他愛知県、大阪市、その他大阪府
＜勤務地詳細1＞
本社
住所：東京都港区東新橋1-8-1
勤務地最寄駅：都営大江戸線／汐留駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
＜勤務地詳細2＞
関西支社
住所：大阪府大阪市北区中之島3-2-4 中之島フェスティバルタワー・ウエスト17F
勤務地最寄駅：地下鉄四ツ橋線／肥後橋駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
＜勤務地詳細3＞
中部支社
住所：愛知県名古屋市中村区名駅3-28-12 大名古屋ビルヂング29F
受動喫煙対策：屋内全面禁煙

交通

＜転勤＞
当面なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

特徴

• フレックス勤務
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 退職金制度
• 女性管理職登用実績あり
• 働くママ在籍
• 女性が活躍

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
フレキシブルタイム：5:00〜22:00
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:30〜17:30

＜その他就業時間補足＞
標準労働時間1日7時間※コアタイムなし／配属部署によりコアタイム が10時30分〜15時となる場合有

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：補足事項なし
家族手当：補足事項なし
社会保険：社会保険完備
退職金制度：補足事項なし

＜教育制度・資格補助補足＞
集合研修、講演会、eラーニング等が充実していますが、それ以上に実務を通じてスキルの向上が図れます。

＜その他補足＞
■諸手当：リモートワーク手当・配偶者手当・子ども手当　など各種手当あり
■福利厚生施設、健康管理室等の使用は規定に準じる
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
6ヶ月

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇2日〜10日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数120日

有給休暇（入社半年経過後10日〜※1〜6月入社10日、7〜9月入社4日、10〜12月入社2日付与）、年末年始休暇（12/29〜1/3）、連続休暇、特定積立休暇、家族看護休暇、出産休暇、子の出生休暇

完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

株式会社電通

業種

広告・デザイン・イベント

事業内容

■事業内容：
顧客のマーケティング全体に対するさまざまなソリューション提供に加え、デジタル時代の変革に対応する効率的な広告開発、最適なお客様体験のデザイン、マーケティング基盤そのものの変革、さらには顧客の事業変革などを支援しています。
また、マーケティング領域を超えて進化させた多様なケイパビリティを掛け合わせ、顧客と社会の持続的成長に貢献する統合ソリューションを提供していきます。
■同社について：
コミュニケーション領域を中核に、顧客の課題解決からマーケティング・コミュニケーションの実施まで、その全てを事業領域とします。
2013年3月、英国イージス・グループを買収、ロンドンの電通イージス・ネットワーク社立ち上げを機にグローバルな体制を一層強化いたしました。
米国、中国に次ぐ世界第3位の広告市場である日本で長年にわたりナンバーワンのシェアを持つ電通グループは、2017年の収益において世界第5位（※出典：アドエージ誌2018年4月30日号掲載）となっています。
※2020年1月1日より、純粋持株会社体制へ移行いたしました。