募集要項

応募資格

学歴不問

＜応募資格/応募条件＞
【学歴不問】

■必須条件：
・保険業界の経験（目安1年以上）

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
320万円〜400万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：157,000円
その他固定手当/月：73,000円

＜月給＞
230,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
■昇格：年2回（4月・10月）
■賞与：年2回（7月・12月）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
住友不動産西新宿ビル
住所：東京都新宿区西新宿4-15-3 住友不動産西新宿ビル3号館3・4F
勤務地最寄駅：都営大江戸線／ 都庁前駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜勤務地補足＞
※アクセス：都営大江戸線 都庁前駅より徒歩8分／都営大江戸線 西新宿五丁目駅より8分

＜転勤＞
無

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 学歴不問
• 第二新卒歓迎
• 転勤なし
• 平均年齢20代
• 年間休日120日以上
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり

勤務時間

＜勤務時間＞
9:00〜18:00 （所定労働時間：8時間0分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：交通費規定内支給（上限2万円まで）
家族手当：子ども手当
住宅手当：補足事項なし
寮社宅：補足事項なし
社会保険：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
■報奨金制度（MVP賞・功労賞・新人賞・社長賞など）
■研修制度

＜その他補足＞
■役職手当／出張手当
■確定拠出年金401k
■結婚記念日お祝い制度
■大家族制度（住宅手当・年齢手当・在籍手当）※社内規程あり
■FA制度（部門異動制度）
■社宅制度（敷金・礼金・引越代金は会社負担！ 遠方より引越する場合もご相談を）
■ノートPC貸与
■NAKAMAメシ（昼食補助）
■各種レクリエーション（BBQ・食事会・忘年会など）
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
6ヶ月
条件変更なし

休日・休暇

週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数121日

年末年始休暇、夏季休暇、有給休暇、慶弔休暇、出産・育児休暇、介護休暇
※社内カレンダーにより土曜出社の可能性もあり（年間10日程度）

完全週休2日制

注意事項

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企業情報

社名

株式会社Ｌｅａｐ

業種

ビジネスコンサルタント・シンクタンク

事業内容

■事業内容：
1.経営コンサルティング業
2.企業経営の運営、管理の代理及びコンサルティング業
3.コンピューターソフトウェア、システム等の販売及びコンサルティング業
4.BPO（ビジネスプロセスアウトソーシング）業務
5.人事及び教育等の代行業務

【経営コンサルティング】
◇新規事業コンサルティング
新規事業への取り組みは、既存事業とは全く異なる新しいアプローチが必要です。
プロジェクト遂行にあたって必要なアイデア開発から体制作り、実行支援まであらゆるフェーズにおいて最適な策を具体的にお示しいたします。
◇経営再建、事業再生コンサルティング
私どもは、危機的状況に陥った数多くの企業を経営再建と事業立て直しのコンサルティングを実施、成功に導いて参りました。
コスト削減などの守りと、事業変革を実行する攻めの両側面から顧客企業の中長期的な事業再生をサポート。
限られた資源と時間を最大限有効に活かし、企業を再生に導きます。
◇組織、人材育成コンサルティング
多様な人材・価値観・働き方など求められる現代において人材マネージメントアップデートや組織改革はスピード感をもって取り組んでいくことが最重要です。
「人材戦略こそ経営戦略を実現する中心」を軸に、組織能力を高める様々な策を提言。そして実行支援を実施します。

【人事・教育コンサルティング】
◇計画的な人材育成・人材戦略
新人研修は基礎的な業務スキルの修得だけではなく、これまで学生だった新人の意識や行動の改革を行うことが本質的な目的です。
そして会社が求める人物像を把握させ、業務への心構えを理解させます。

【ブランド コンサルティング】
◇風評被害、誹謗中傷対策。webリスクを迅速抑制。企業ブランドを守ります。
◇現在webを介した企業ブランディングの重要性は増すばかりですが、同時に企業が受けるインターネット上での被害や問題も大きくなっています。
風評被害や誹謗中傷などのネガティブ情報表示 ＝webリスクによって企業イメージだけでなく、経営にも大きなマイナスダメージを与えます。