募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、専修・各種学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・大学又は専門学校を卒業した方
・正看護師免許を有する方

＜必要資格＞
必要条件：看護師

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
320万円〜420万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：210,000円〜270,000円
その他固定手当/月：1,500円

＜月給＞
211,500円〜271,500円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
■過去の経験やスキルを考慮して決定します。
■その他固定手当：危険手当
■賞与：年2回（6月、12月）※当業績により、3月に支給する場合あり
■昇給：あり※個人業績による


賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

広島市、その他広島県
＜勤務地詳細＞
本社
住所：広島県広島市中区広瀬北町9-1
勤務地最寄駅：JR山陽本線／横川駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜転勤＞
当面なし

特徴

• 第二新卒歓迎
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり

勤務時間

＜勤務時間＞
8:30〜17:30 （所定労働時間：8時間0分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜その他就業時間補足＞
■場合により変則勤務あり

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：※福利厚生参照
社会保険：各種社会保険完備
退職金制度：入社後3年目以降※再雇用制度あり

＜定年＞
61歳

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
■OJT
■資格取得支援制度

＜その他補足＞
■役職手当、出張手当、運転手当、危険手当など
■定期健康診断（人間ドック補助）
■互助会（各種施設利用制度あり）
■制服貸与
■レクリエーション
■育児休業（男女共に取得実績あり）
■赴任手当（入職日に支給）
∟現住居地が九州・四国・中国地方以外　100,000円
∟現住居地が九州地方　50,000円
∟現住居地が広島県を除く四国・中国地方　30,000円
■通勤手当補足：
・定期代実費支給（3万円超は超過額の半額、限度額5万円）
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
■正職員

＜試用期間＞
6ヶ月
労働条件は本採用と同じです。

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数120日

■月1回程度、土曜日勤務有り
■GW休暇・夏季休暇・年末年始休暇・慶弔休暇・産前・産後休暇・育児休暇・介護休暇・看護休暇・積立年休（有給）制度あり（がん等の長期療養を要する疾病で使用できます。）

完全週休2日制

注意事項

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企業情報

社名

一般財団法人広島県環境保健協会

業種

団体・連合会・官公庁

事業内容

■事業内容：
環境調査、環境アセスメント、生物調査、材料試験、食品理化学微生物検査、輸入食品検査、食品衛生コンサルタント、水道水質検査、井戸水検査、簡易専用水道検査、健康診断、人間ドック及び診療

■当法人のサービス：
環境と健康に係わる技術やノウハウを基盤に、地域社会の発展のための情報サービスを提供しています。
（1）健康…健康診断、人間ドック、健康増進事業（ヘルスアップ事業）、特定健診・特定保健指導、巡回健診、来所健診、特殊検診
（2）飲料水…飲料水検査、食品営業許可水質検査、ビル管法に基づく水質検査、コイヘルペス調査、原虫検査、レジオネラ検査、浴槽水・プール水検査、簡易専用水道検査、温泉水検査
（3）食品…食中毒予防（食中毒原因菌）、混入異物の分析、有機加工食品認定、残留農薬検査、広島県食品自主衛生管理認証
総合衛生管理サポート、HACCP導入支援、西日本地区食品衛生検査機関研究協議会
（4）環境…悪臭調査、シックハウス症候群調査、土壌と底質のダイオキシン類の簡易測定、騒音・振動調査、大気・気象
建材・機器、土壌、不快害虫（ユスリカ）対策、アマモ場再生事業、希少動植物調査・保全対策事業、環境アセスメント、ビオトープの創出

■基本理念：
「みんなの生命（いのち）をまもりつづけたい。」
私たちは、健康づくりと住みよい環境づくりに取り組み、持続可能な社会の発展に貢献します。
基本理念には、地区衛生組織活動における公衆衛生の概念「みんなでまもる生命や生活」が込められています。「みんな」は、地球上の人間や動植物を総称しています。「生命（いのち）」には、人や物事がよりどころとするものという意味もあり、協会の目的に沿っています。「持続可能な社会の発展に貢献」は、各センターの取り組みを通して、持続可能な社会の発展に貢献する強い意志を示しています。