募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須要件
・マーケティングまたは商品・サービス企画に関するご経験（業界経験不問）
■歓迎要件
・マーケティングに関するデータ分析やプロジェクト推進のご経験

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
500万円〜700万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：350,000円〜480,000円

＜月給＞
350,000円〜480,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
ご年収についてはご経験・スキル、前職実績に応じて決定します。
※別途、残業代の支給有
■賞与：業績により支給(年2回)※前年度実績月給2ヶ月分
■昇給：あり

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
【最新】本社
住所：東京都渋谷区恵比寿4丁目20-3 恵比寿ガーデンプレイスタワー28階
勤務地最寄駅：JR山手線／恵比寿駅
受動喫煙対策：敷地内喫煙可能場所あり
変更の範囲：無

交通

＜転勤＞
無

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 未経験OK
• 募集人数10名以上
• 第二新卒歓迎
• 転勤なし
• フレックス勤務
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：10:00〜15:00
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:30〜17:30

＜その他就業時間補足＞
残業時間平均：10時間程度

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：会社規定に基づき支給※月額10万円迄
社会保険：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳
70歳迄の再雇用有

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
・OJT研修
・資格取得補助有

＜その他補足＞
・持株会制度(奨励金率30%)
・ストックオプション制度
・健康診断/インフルエンザ予防接種補助制度
・コミュニケーション補助制度(1回あたり1,500円を上限に月2回ランチ補助、1回あたり7500円を上限に年3回飲食代を補助)
・リフレッシュ休暇制度
・結婚祝金、出産祝金等有
・勤続功労報奨休暇制度(勤続5年：休暇5日と50,000円の手当支給、勤続10年：休暇5日と100,000円の手当支給、以降5年毎に休暇5日と100,000円の手当支給)
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
■フレックスタイム制
試用期間終了後、部署からの申請があった場合に適用

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇3日〜10日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数120日

育児介護休暇、産前産後休暇、慶弔休暇
■有給休暇
入社日に3日付与(例：2024/4/1)/試用期間終了時に残りの7日を付与(例：2024/7/1)/翌年4/1に一斉付与(例：2025/4/1)

完全週休2日制

注意事項

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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

トレイダーズ証券株式会社

業種

証券・投資銀行

事業内容

◆日本初！外国為替証拠金(FX取引)をオンライン化した金融商品取引企業〜業界内での成長率はトップクラスです。
当社は外国為替証拠金取引(FX取引)を事業の主軸とした証券会社です。最先端の投資環境を提供し続けるという経営理念の下、透明性が高く、安心して取引できる投資環境の提供を目指しています。業界の競争が激化する中、取引コストを極限まで下げることで、最高クラスの商品スペックを実現。業界屈指の高機能ツールはグループ会社に内製化することで、使いやすさや投資情報の質に徹底的にこだわっています。

◆経営理念「個人投資家の皆様に、機関投資家に負けない投資環境を提供する」
1)様々な市場仲介機能を適切に発揮して投資機会を提供する：外国為替証拠金取引、日経225先物・オプション取引を国内で初めてオンライン化。取引金融市場の拡充を最先端取引システムの導入とともに実現する。
2)お客様の目線に立ち創意工夫を凝らした金融商品・サービスを提供する：市場の連続性、流動性、透明性・公正性を選択基準に取扱金融市場を提供する。相場環境に左右されない投資環境を実現する。
3)適切な経営管理の下で包括的なリスク管理体制を行う：市場リスク、取引先リスクおよび流動性リスクを管理しながら、安心と信頼を確立することが重要であると考える。上場企業グループとしての強みを活かし包括的なリスク管理体制を徹底。
4)適切な経営管理の下で十分な内部管理体制を行う：情報セキュリティー管理を徹底して、個人情報の保護および法人関係情報の管理を行う。市場の透明性・公正性に対する信頼を向上させるために経営陣が主体性を持って職業倫理の強化に取り組む。