募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：いずれかの環境構築の経験があること
・クラウド技術の基礎知識（AWSまたはAzure）
・アプリケーションサービスの運用経験のある方
・IaCの経験がある方
・Postgres／Oracleの構築経験

■歓迎条件：
・仮想基盤／ネットワークの構築経験のある方
・リーダ経験がある方
・ユーザーサポートの経験がある方

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
380万円〜600万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：230,000円

＜月給＞
230,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
■賞与：年2回（6月、12月）※昨年実績5.0ヶ月分



賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

京都市、その他京都府
＜勤務地詳細＞
本社
住所：京都府京都市下京区東塩小路町601 NUPビルディング京都駅前
勤務地最寄駅：JR京都線／京都駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

交通

＜勤務地補足＞
・JR京都駅より徒歩5分

＜転勤＞
無

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 第二新卒歓迎
• 35歳以上も歓迎
• 転勤なし
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 退職金制度

勤務時間

＜勤務時間＞
8:30〜17:00 （所定労働時間：7時間30分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：補足事項なし
家族手当：配偶者2万1千円、子供18歳未満9千円／人
住宅手当：家賃補助手当 ※支給条件あり
社会保険：社会保険完備
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
■各社ベンダー開設講座の選抜研修、管理者階層別研修、自主参加講座、資格取得支援（合格一時金：情報処理技術者試験など2万〜30万円迄） 、海外視察研修など

＜その他補足＞
■確定給付企業年金制度
■財形貯蓄（利子補給あり）
■フリードリンク
■ドレスコードフリー
■テレワーク推奨
■旅行補助
■人間ドック
■結婚祝金　など
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜40日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数121日

年末年始／慶弔／結婚／永年勤続特別休暇あり
・有給休暇：入社半年経過時点10日（初年度は入社月により1〜10日付与）

完全週休2日制

注意事項

この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

京都電子計算株式会社

業種

ソフトウェア・情報処理

事業内容

■事業概要：
1964年設立以来、京都における情報産業のパイオニアとして、同社は人々の社会生活を支える様々な分野で情報システムの姿を追求してきました。その実績は各方面から高い支持を得ており、特に自治体や大学など、公共性の高い分野において多彩な技術ノウハウを確立し、独自性を発揮してきました。システムインテグレーションサービス登録企業として経済産業省の認定を受け、コンピュータシステムのオープン化やネットワーク化で広がるインターネット社会にも高度な情報技術で対応しています。また、独自に開発した数々のパッケージ商品を揃え、幅広いシステムコンサルテーション、サポート体制も確立、変化の激しい情報産業を鋭い視点で見据えています。

■詳細：
数十年に渡り築き上げた地場でのリレーションは、今でも同社の武器となっています。創業より外販比率の非常に高い事業展開を行ってきた点が特徴です。近年では一層の成長の為、これまで培ってきた公共系、文教系システムのパッケージシステムの機能拡充や、クラウドを活用したプラットフォームビジネスの展開を強化しています。

■組織：
(1)公共開発部門
(2)文教開発部門
(3)新規事業・企画部門
(4)インフラ部門
(5)営業部門
(6)コーポレート部門
・人員比率は公共事業部が半数以上と、最も人数比率の高い組織です