募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
◆◇業種未経験歓迎◇◆

【必須条件】
■人事としての採用経験（中途尚可）

【歓迎条件】
□スタートアップでの就業経験
□新しい手法やサービスを積極的に活用していくことを得意とする方

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
600万円〜800万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：369,942円〜500,000円
固定残業手当/月：130,058円〜170,000円（固定残業時間45時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
500,000円〜670,000円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※ご経験とスキルにより応相談
※ストックオプション付与の可能性あり
■昇給：随時、人事評価面談に基づき昇降給の場合あり
■賞与：なし　但し、一時金として支給する場合あり

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都港区虎ノ門1-10-5 KDX虎ノ門一丁目ビル11F
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜勤務地補足＞
東京メトロ虎ノ門駅・虎ノ門ヒルズ駅から徒歩3分、霞ヶ関駅から徒歩5分

＜転勤＞
無

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 未経験OK
• 35歳以上も歓迎
• 転勤なし
• フレックス勤務
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 産休・育休取得実績あり

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
フレキシブルタイム：7:00〜22:00
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
10:00〜19:00

＜時短勤務＞
相談可

＜その他就業時間補足＞
■休憩：労働時間が6時間を超える場合は少なくとも45分、8時間を超える場合は少なくとも1時間の休憩

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：月額50,000円以内まで
社会保険：社会保険完備

＜定年＞
65歳

＜副業＞
可

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
-

＜その他補足＞
■副業OK（要申請）
■リモートワークあり（フルリモート不可／基本出社の想定）
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
※試用期間中の条件に変更なし

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数120日

年次有給休暇：6ヶ月継続勤務し8割出勤した場合、初年度10日付与する
育児休暇制度あり、時短勤務制度：応相談

完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

ＭＯＺＵ株式会社

業種

インターネット関連

事業内容

■企業様をざっくりまとめると…
〜産業変革で現場をおもしろく〜
前職で巨大産業である不動産業界のデジタル化を実現した4名で創業！
「建築資材は高騰する一方、メーカーから工事会社へ届けられるまでの商流が複雑でいつのまにか手数料も高くなってる、、、」
そんな価格に悩む中小工事会社に対して、デジタルプラットフォームを活用してもっと安く購入できるようなサービスを提供している会社です！

＼おすすめポイント／
★不動産×IT業界で有名な、イタンジの代表と役員らが2023年に設立！
★建築資材業界に革命！中小工事会社の価格面でのお悩みを解決する、革新的なデジタルプラットフォームを提供！
★リリース6ヶ月で会員数4500社！日本でも異例の年商10億円ペース、日本初の設立5年で1000億売り上げを目指す！
★社員6割が業界未経験で活躍！現在20名弱⇒300名まで組織拡大予定！


■特徴（TOPICS）
＼日本の産業をデジタルで変える／
不動産業界のデジタル化を通じて、巨大産業でも、正しくデジタルサービスを広げていけば短い期間で取引方法を劇的に変化させて、発展できると確信を持ちました。
そして、日本のあらゆる産業でデジタルが本格的に活用されるようになると、社会課題とされる働き手の不足や高齢化の解決策となり得ると考えています。

＼あらゆる産業に最適化されたサービスを提供／
産業とIT業界では分断されており、人材の行き来が少ないため、リアルとテクノロジー双方の良い面を引き出してサービスの価値を高めた事例がまだまだ少ないです。変革を起こしていくには、どちらかの偏った知識や価値観ではなく、実際に働く人やサービスを受ける人達の気持ちや、産業固有の商習慣や業務を正しく理解して、産業に最適化されたデジタルサービスを提供していく必要があります。

＼複数の巨大産業にイノベーションを起こす／
1つの産業のDXを起こすだけでなく、複数の巨大産業にチャレンジして、同時期に多数のイノベーションを起こすことは、前代未聞です。しかし、変革にチャレンジする仲間を集め、かつてない強力なチームを創り、また異なる産業同士でのデジタル化を同時に進めることで生まれる相乗効果を活かすことで、常識を覆していきます。