募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：下記いずれかを満たす方
・メーカーにて生産管理、調達いずれかでご経験をお持ちの方
・英語力（目安：TOEIC(R)テスト500点以上）
※製品開発のフェーズから携わりたい方や需要増加している製品に挑戦したい方歓迎

■歓迎条件：
・調達業務に関する経験
・国内外の物流業務に関する経験
・メーカーでの生産管理業務の経験
・メーカーでの経理・財務業務の経験
・電気機器等の工業製品を取り扱った経験

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
520万円〜900万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：290,000円〜505,000円

＜月給＞
290,000円〜505,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※経験・能力等を考慮の上、当社規定により決定します。
■昇給：年1回（4月）
■賞与：年2回（6月・12月）


賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

大阪市、その他大阪府
＜勤務地詳細＞
大阪製作所
住所：大阪府大阪市此花区島屋1-1-3
勤務地最寄駅：JRゆめ咲線／安治川口駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：当社国内外各事業所(関連会社及び関係する諸団体含む)

交通

＜転勤＞
当面なし
当部は大阪以外に生産拠点を持たないため、現状では転勤の可能性は無し。

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（週1日リモート・在宅）

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 35歳以上も歓迎
• フレックス勤務
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：10:30〜15:15
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:30〜17:15

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：社内規定に準ずる
家族手当：社内規定に準ずる
住宅手当：福利厚生その他欄参照
寮社宅：独身寮、社宅（転勤者用）あり
社会保険：各種社会保険完備
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：退職年金あり

＜定年＞
65歳

＜教育制度・資格補助補足＞
■各人の業務推進力向上と能力開発の計画的推進、階層別研修、専門職研修、管理職研修等
■ビジネス・ヒューマン・テクニカルスキル研修、英語・中国語・異文化社内コミュニケーション研修、海外留学等

＜その他補足＞
■財形住宅貯蓄、退職年金、企業年金基金、共済会、持株会
■カフェテリアプラン制度（自主選択型福利厚生制度／各種施設が割引で利用可能）
■育児休業（満3歳到達まで）、短時間勤務（小学6年生を終了するまで）、介護休業（2年以内）
■住居手当：家賃補助手当（条件により家賃の最大50％を支給）※上限額あり
■計画有休制度（個人計画有休5日、部門計画有休2日）
■半日有給休暇、時間単位有給休暇
■積立休暇（最高50日まで有給休暇を積立可能）

＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇5日〜20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数120日

年末年始休暇、夏季休暇、GW、年次有給休暇20日（翌年繰越可最高40日※初年度別途）、積立休暇、特別休暇（慶弔休暇等）、リフレッシュ休暇、半日有休休暇、時間単位有給休暇、5日連続有給休暇ほか

完全週休2日制

注意事項

この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

住友電気工業株式会社

業種

半導体・電子・電気部品(メーカー)

事業内容

【非鉄業界売上NO.１／幅広い製品で世界のインフラを支える大手メーカー】
■事業内容：住友電工グループは、【自動車・情報通信・エレクトロニクス・環境エネルギー・産業素材】の5つの分野がそれぞれグローバルな事業活動を展開しています。
海外ではアジア、アメリカ、ヨーロッパを中心として、世界約40ヶ国以上に約400社、28万人を超える社員を擁する企業グループに成長しています。
優れた製品やサービスの提供はもちろんのこと、それぞれの国・地域の文化や習慣を尊重し、社会に調和した企業活動を通じて、経済・社会の発展に貢献することを目指しています。