募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：いずれも必須
・メーカーまたは商社での海外営業経験（自動車、電車、機械部品系）
・留学経験もしくは英語スキルのある方
※新興国への拡大を検討しているため、現地調査・市場開発のスキルがある方

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
420万円〜620万円

＜賃金形態＞
月給制
補足事項なし

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：250,000円〜350,000円

＜月給＞
250,000円〜350,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
■昇給：年1回
■賞与実績：2〜3回（過去：4〜5ヶ月／年）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都千代田区内神田3-4-15
勤務地最寄駅：JR中央線／神田駅
受動喫煙対策：その他（屋外喫煙可能場所あり）
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜転勤＞
当面なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅）

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 35歳以上も歓迎
• フレックス勤務
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：10:00〜15:00
休憩時間：45分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00〜17:40

＜時短勤務＞
相談可

＜その他就業時間補足＞
・所定労働時間：7時間55分・平均残業時間：10〜20H／月

待遇・福利厚生

通勤手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：会社規定に基づき支給
寮社宅：借上社宅制度（家賃補助75〜80％）
社会保険：社会保険完備
退職金制度：勤続3年以上

＜定年＞
65歳

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
■資格取得支援制度
■研修支援制度：各階層別教育、職種・部門別研修、選抜研修、通信教育、ライフプラン研修、OA研修

＜その他補足＞
■在宅勤務（一部従業員利用可）
■リモートワーク可（一部従業員利用可）
■時短制度（一部従業員利用可）
■服装自由（一部従業員利用可）
■出産・育児支援制度
■共済会（休職時給与補てん・人間ドック補助・入院時補助金など）
■社員持株会（会社補助10％）
■住宅取得補助
■契約保養所
■各種クラブ活動
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項なし

＜試用期間＞
3ヶ月
試用期間も本採用時と同条件です。

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇2日〜10日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数125日

夏季7日／年末年始7日／創立記念日／メーデー等

完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
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企業情報

社名

株式会社丸山製作所

業種

機械関連(メーカー)

事業内容

■沿革：
明治28(1895)年、丸山製作所の前身である丸山商会は、日本で初めて、消火器を製造する会社として創業しました。
以来128年の歴史のなかで、独自の技術とノウハウを蓄積し、現在はポンプとエンジンの２つをコア技術として、世界に認められる農林業用機械総合メーカーへと飛躍しております。
■事業内容と取扱い製品：
(1)農林業用機械事業：動力噴霧機・動力散布機・大型防除機・刈払機・チェーンソー・環境衛生用機械など。
(2)工業用機械事業：工業用ポンプ、丸山ウルトラファインバブル、ポンプユニット、高圧洗浄機、高圧洗浄装置など。
(3)その他機械事業：加圧式消火器・防災関連機器など。
(4)不動産賃貸事業：不動産賃貸・太陽光発電の売電事業など。
■主要顧客：
農業用機械では、全農や大手農機メーカーなどが主要顧客となります。全農や代理店を通じて、全国の農家に販売しています。
防除機械や林業用機械が中心となるため、大型農機メーカーは競合とはならず、顧客となります。
長年培ってきた農業用防除機技術を活かし新型コロナウイルス感染症対策への除菌用機械として、拡大防止に積極的に取り組んでおります。
工業用機械事業では、高圧洗浄機や、噴水ショーなどのエンターテイメント、夏場の冷却装置など、幅広く活躍しており、最近ではマルヤマウルトラファインバブルを利用した洗浄装置が注目されています。
■国内農業市場の将来性と魅力：
就業者の減少や高齢化など国内農業は非常に厳しい局面を迎えているイメージがあります。しかし政府は「農産物の輸出額1兆円」の目標を掲げているため、企業の農業市場への参入が非常に増えております。農業従事者の高齢化・担い手不足を、ICTの活用で高効率・高収益の農業に転換しようとしており、国内農業市場には多くの可能性が広がっております。同社では、GPS搭載の防除用高性能農業機械の導入やドローンを使った製品を発売するなど、農業機械のIT化において、独自の技術開発を進めております。世界では無人農機の開発が進むなど大きな可能性を秘めている市場になります。