募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須要件：
・2級施工管理技士以上（土木・電気のいずれか）
・安責・職長教育
・太陽光発電所建設における設計（土木または電気）の経験

■歓迎要件：
・太陽光もしくは蓄電所における開発業務に従事した経験（測量・排水計画・杭の選定）

＜必要資格＞
歓迎条件：電気工事施工管理技士1級、電気工事施工管理技士2級、土木施工管理技士1級、土木施工管理技士2級

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
600万円〜1,000万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：358,500円〜528,400円
固定残業手当/月：70,100円〜185,900円（固定残業時間25時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
428,600円〜714,300円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※上限は目安のためスキルに応じて超えることもあり、詳細は経験・能力を考慮のうえ当社協議の上決定します。
賞与：業績連動及び当該社員の勤務実績により変動します。（昨年度実績2ヵ月）
通勤手当（全額支給）/残業手当（固定残業25時間を超過した分別途支給）
昇給・昇格：年1回（12月）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
東京オフィス
住所：東京都中央区日本橋茅場町3-4-2 KDX茅場町ビル4F
勤務地最寄駅：日比谷・東西線／茅場町駅
受動喫煙対策：敷地内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜転勤＞
無
補足事項なし

特徴

• 35歳以上も歓迎
• 転勤なし
• 外資系企業
• 年間休日120日以上
• 週休2日制

勤務時間

＜勤務時間＞
9:00〜18:00 （所定労働時間：8時間0分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜その他就業時間補足＞
平均残業：月10~25時間程度

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
社会保険：社会保険完備

＜副業＞
可

＜教育制度・資格補助補足＞
OJTを想定しています

＜その他補足＞
・図書購入補助制度
・フリードリンク
・オフィスカジュアルOK
・月1回のTea time break
・産休育休制度
・看護や介護休暇制度
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項なし

＜試用期間＞
3ヶ月
待遇変更なし

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜10日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数125日

GW休暇、夏季休暇、年末年始休暇、有給休暇

完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

Ｂｉｓｏｎ　ｅｎｅｒｇｙ株式会社

業種

電力・ガス・水道

事業内容

【事業概要】
・太陽光発電、蓄電システム（住宅用、産業用）の設計・施工・販売
・太陽光発電システムの運転管理・保守管理
・太陽光発電関連製品の開発・製造・販売
・太陽光発電事業・太陽光発電所の売買

【特徴その１：太陽光発電における全てのリソースをもつ】
用地仕入れ〜開発から、設計・調達・施工管理、遠隔と現地でのオペレーション＆メンテナンス、発電施設としての土地資産管理まで一貫したサービスが特徴。
自社案件として全ての工程に携わることで、効率の高い電力システム構築や即時の緊急対応などステークホルダーファーストの運用を大切にしています。

【特徴その２：2024年は新規事業で開発メーカーとしても飛躍】
再生可能エネルギーで世界トップシェアである中国との独自パイプラインを持ち、新規プロジェクトである事業用蓄電池開発に注力。2月に商品をリリースしたばかりで販路を拡大中です。
当社は太陽光発電の運用リソースを活かして、お客様の電気使用の特徴を分析し、ニーズに合致した運用方法を提案＆実行することが可能。また、災害大国の日本においては災害時の非常用電源にもなり、設置企業はエネルギーコストの削減＆ESG投資実績にもなりニーズが高まっています。

【特徴その３：世界各国に事業母体をもつ】
日本をヘッドオフィスに、中国・オーストラリア・アメリカ・ルーマニア・イタリアに事業を展開。現地採用をおこなっているため、基本的には国内でご活躍いただける方を募集中ですが、ポジションによっては日本で働きながら海外案件にも携われるチャンスがあります。（日本オフィスの社内公用語は日本語）
また、グループ内SNSにて、各国の最新情報を共有し常にコミュニケーションをとっています。