募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
※下記いずれかのご経験※
・IT資産管理、ソフトウェアライセンス管理業務の経験
・パッケージソフトウェアライセンスや、IT資産管理ツール、システムの販売経験
・Service NowやIT資産管理システム、ツールを用いたIT資産管理経験

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
510万円〜930万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：261,500円〜464,000円
固定残業手当/月：70,050円〜124,400円（固定残業時間30時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
331,550円〜588,400円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※残業代（30時間／月分）を含めたものです。
■賞与：年2回（2月・8月）
■昇格：年1回（8月）※能力査定の上決定

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都千代田区丸の内3-3-1 新東京ビル
勤務地最寄駅：地下鉄千代田線／二重橋前駅
受動喫煙対策：敷地内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める場所（在宅勤務を行う場所を含む）

交通

＜転勤＞
当面なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（週3日リモート・在宅）

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 35歳以上も歓迎
• フレックス勤務
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:30〜17:30

＜その他就業時間補足＞
■月平均残業：20〜30時間

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：補足事項なし
社会保険：補足事項なし
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
・選抜型トレーニング
・階層別トレーニング
・ソフトスキルトレーニング
・自己学習補助

＜その他補足＞
退職金制度、企業年金基金、総合福祉団体定期保険、定期健康診断、など
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
6ヶ月

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇15日〜25日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数120日

年末年始休暇、有給休暇（初年度15日、最大25日）、慶弔休暇

完全週休2日制

注意事項

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　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

デロイト トーマツ グループ合同会社

業種

ビジネスコンサルタント・シンクタンク

事業内容

■事業内容：
デロイト トーマツ グループ内各法人に対するコーポレート機能業務の提供

■事業の特徴：
デロイトトーマツグループ合同会社（DTG）は、デロイト トーマツ グループのコーポレートサービス業務を担う会社として各社の機能を集約し、2017年4月に設立されました。DTGがコーポレートサービス業務を提供するのは、デロイト トーマツ グループの主要事業法人、有限責任監査法人トーマツ、デロイト トーマツ コンサルティング合同会社（DTC）、デロイト トーマツ ファイナンシャルアドバイザリー合同会社（DTFA）、デロイト トーマツ税理士法人およびDT弁護士法人で、コーポレートサービスは全てDTGが担っています。そして、DTGは、コーポレートサービスの高度化・効率化を通してプロフェッショナル職の均質化をリードし、デロイト トーマツ グループとしてのクライアントサービス強化に貢献しています。

■デロイト トーマツ グループの特徴：
日本で最大級のビジネスプロフェッショナルグループのひとつであり、各法人がそれぞれの適用法令に従い、監査・保証業務、リスクアドバイザリー、コンサルティング、ファイナンシャルアドバイザリー、税務、法務等を提供しています。また、国内約40都市に2万名以上の専門家を擁し、多国籍企業や主要な日本企業をクライアントとしています。