【丸の内】FP&A等経営管理アドバイザー【dodaエージェントサービス 求人】
デロイトトーマツリスクアドバイザリー合同会社 [人材紹介求人]
- 正社員
- 転勤なし
- 東京23区、その他東京都
掲載開始日:2025/07/21 更新日:2025/07/21
仕事内容
【丸の内】FP&A等経営管理アドバイザー
■業務内容
トップマネジメント・CFO組織が求める財務観点での経営管理に関する幅広いアドバイザリー業務を提供
資源配分、事業ポートフォリオ、業績管理支援
・投資意思決定、投資入り口・出口管理、投資後のモニタリング、投資ガバナンス構築・高度化支援
・事業ポートフォリオ・業績管理支援
・原価計算、予算管理、KPI設定、ROIC経営推進等を含む管理会計高度化支援
変更の範囲:会社の定める業務
チーム/組織構成
その他プロジェクト事例
募集要項
- 応募資格
- <最終学歴>大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校卒以上
<応募資格/応募条件>
■必須要件:
※下記(1)〜(3)のいずれかに該当する方
(1)CPA(会計士資格)保有+監査経験3-4年超くらいのスキルセット
(2)数年程度以上の経理経験+ビジネスレベルの英語力
(3)経営企画・事業企画、新規事業開発等での企画・管理・開発・推進業務経験(3-5年)
<必要資格>
歓迎条件:米国公認会計士、公認会計士、公認会計士試験合格者、米国公認会計士試験合格者
- 雇用形態
- 正社員
- 年収・給与
- <予定年収>
600万円〜1,000万円
<賃金形態>
月給制
<賃金内訳>
月額(基本給):320,000円〜500,000円
<月給>
320,000円〜500,000円
<昇給有無>
有
<残業手当>
有
<給与補足>
※詳細は前職考慮の上決定します。
■賞与:年3回
■昇格:年1回 ※能力査定の上決定
※残業代は、コンサルタント/シニアコンサルタントの場合、残業した分に応じて支給
賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
- 勤務地
- 東京23区、その他東京都
<勤務地詳細>
本社
住所:東京都千代田区丸の内3-2-3 丸の内二重橋ビルディング
受動喫煙対策:屋内全面禁煙
変更の範囲:会社の定める事業所(リモートワーク含む)
- 交通
- <転勤>
無
<在宅勤務・リモートワーク>
相談可(在宅)
<オンライン面接>
可
- 特徴
- 募集人数10名以上
- 転勤なし
- 年間休日120日以上
- 週休2日制
- 退職金制度
- 産休・育休取得実績あり
- 勤務時間
- <勤務時間>
9:30〜17:30 (所定労働時間:7時間0分)
休憩時間:60分
時間外労働有無:有
- 待遇・福利厚生
- 通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度
<各手当・制度補足>
通勤手当:補足事項なし
社会保険:補足事項なし
厚生年金基金:補足事項なし
退職金制度:補足事項なし
<定年>
60歳
継続雇用制度有(65歳まで)
<育休取得実績>
有
<教育制度・資格補助補足>
■資格取得奨励
■各種学校費用補助 等
<その他補足>
■総合福祉団体定期保険
■定期健康診断
■自己啓発援助
■企業年金基金
■デロイト トーマツ確定拠出年金
<雇用形態補足>
期間の定め:無
<試用期間>
6ヶ月
- 休日・休暇
- 完全週休2日制(休日は土日祝日)
年間有給休暇15日〜25日(下限日数は、入社直後の付与日数となります)
年間休日日数130日
年末年始休暇、慶弔休暇、育児休暇、介護休暇、有給休暇等
完全週休2日制
- 注意事項
- この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
(1)ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
(2)採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
(3)求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
(4)ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。
企業情報
- 社名
- デロイトトーマツリスクアドバイザリー合同会社
- 業種
- ビジネスコンサルタント・シンクタンク
- 事業内容
- デロイト トーマツ リスクアドバイザリーは、クライアントが適切にリスクテイクし、的確に経営上の課題に対応するためのサービスを幅広く提供することで、クライアントの持続的な成長に貢献します。また、それを実践するために、クライアントの経営課題を解決する社会全体の基盤である「専門家の社会インフラ」となることを使命としています。