募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
＼実務経験は問いません。以下要素をお持ちの方をお待ちしております／
＜スキル＞
・論理的な思考ができる方
＜マインド＞
・ベンチャーマインドを持ち、自ら業務を進めることができる方
・自ら学び成長する意欲のある方

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
400万円〜720万円

＜賃金形態＞
月給制
特記事項なし

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：225,000円〜545,000円

＜月給＞
225,000円〜545,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
■昇給：年1回（4月）
■賞与：年3回（7月・12月・3月※業績による）
・賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
・月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
■年収例：5,100,000円／入社3年目・28歳


賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

大阪市、その他大阪府
＜勤務地詳細＞
本社
住所：大阪府大阪市中央区北浜東1-8 北浜東森田ビル5F
勤務地最寄駅：谷町線／天満橋駅
受動喫煙対策：敷地内全面禁煙
変更の範囲：無

交通

＜転勤＞
無

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

特徴

• 第二新卒歓迎
• 転勤なし
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり
• 女性管理職登用実績あり
• 働くママ在籍
• 女性が活躍

勤務時間

＜勤務時間＞
9:30〜18:00 （所定労働時間：7時間30分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜時短勤務＞
相談可

＜その他就業時間補足＞
※想定残業：10〜30時間程度

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：交通費全額支給
社会保険：特記事項なし
退職金制度：中小企業退職金共済に加入しております

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
※OJT中心ですが、不定期で社会心理学や統計の社内セミナーを実施します。また上長の許可を受けることで、希望する外部の研修やセミナーを受講することができます。

＜その他補足＞
■交通費全額支給
■定期健康診断
■退職金制度
■私服勤務可（内勤の日のみ）
■リモートワーク手当（別途規定有）
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
試用期間中は時給1300円です。

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数125日

■夏季休暇
■年末年始休暇
■有給休暇
■慶弔休暇
■産前産後休業・育児休業※取得・復帰実績あり

完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

株式会社 応用社会心理学研究所

業種

その他専門コンサル

事業内容

社会の様々な課題を「社会心理学」で解決し、新しい「価値」を社会に発信しているシンクタンクです。社会心理学をベースに、様々な領域の研究や、調査の企画・設計・分析・報告などを専門に行います。明らかになったエビデンスに基づき、組織や商品・サービスの改善や戦略の立案を支援します。
以下は当社の主な事業領域です。なお、現在進捗中の事業や研究だけが、当社で携わることができる全てではありません。
社会心理学は、人の考えや行動を科学的に説明する学問です。社会で生きる私たちにとって、身近で重要な領域のすべてに応用可能なため、これからも社会の要請や、社員の発案と努力により、様々な領域に展開していきたいと考えています。
主な領域：進学活動・キャリア教育／病気・健康関連行動／働きがい／観光行動　など
■企業の特色
よく比較されますが、「コンサルティング会社」「マーケティング会社」「リサーチ会社」とはまったく異なります。最も特徴的なのは、「社会心理学」に基づき、独自の理論やモデルを構築し、それらを提案・発信しているところです。集団や社会の間に生じる矛盾や課題、その生起メカニズムを解明することで、カテゴリートップシェアの有名企業やリーディング校などと一緒に、今までなかった商品・サービス・仕組みを生み出し、新しい「価値」を創出しています。
例えば教育分野では、「13歳のハローワーク公式サイト」との共同研究、日本最大規模の「専門学校共同入学者調査（毎年約1万人の学生対象）」や「全国一斉進学調査（約50万人の大学進学を希望する受験生対象）」などを実施。その知見を活用し、大学・専門学校あわせて毎年約100校の「学校づくり」を通じて教育の改革に取り組んでいます。
産業組織分野では、「働きがい」の研究知見をもとに公益社団法人と共同で「ワーク・モティベーション調査」を開発。現在、日本を代表する350組織、230万人の意識データを保有しています。企業で働く従業員の意識を科学的に検証し、クライアント企業の課題解決やマネジメント施策を支援しています。
医療・健康分野では、大手企業22社と共同で研究会を行うなど、人々が考える「健康」や健康行動のメカニズムをモデル化しています。その知見を用いて、各業界のリーディングカンパニーの新規事業開発や商品開発、販売促進などのマーケティングを支援しています。