募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、高等専門学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：※下記いずれかのご経験をお持ちの方
・地盤工学に関する技術課題への課題対応スキル
・地盤工学に関する（新規）研究開発テーマの企画／提案スキル
・ゼネコン／マリコン／コンサルタント／官民研究機関などで地盤工学業務に関する調査／設計／検討／研究に従事した経験を有する者

■歓迎条件：
・技術士（土質及び基礎）

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
450万円〜650万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：240,000円〜480,000円

＜月給＞
240,000円〜480,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※一定等級以上の場合、残業約20時間分の固定残業手当（67,000円または
70,000円）を支給
■昇給：年1回（4月）
■賞与：年2回（6月、12月）
※賞与算定期間内の在籍期間が半年に満たない場合は別途定めた定率により支給

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

横浜市、川崎市、その他神奈川県
＜勤務地詳細＞
技術開発研究センター
住所：神奈川県横浜市鶴見区安善町1-3
受動喫煙対策：屋内全面禁煙

交通

＜勤務地補足＞
【変更の範囲：会社が定める範囲であり】

＜転勤＞
当面なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 第二新卒歓迎
• 35歳以上も歓迎
• フレックス勤務
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：60分（12:00〜13:00）
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00〜18:00

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給
家族手当：規定による
住宅手当：規定による
寮社宅：社員寮・社宅完備
社会保険：社会保険完備
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳
再雇用制度有り

＜教育制度・資格補助補足＞
OJT、建築4・5年次研修、キャリアプランニング研修、国際適応化研修、リーダーシップ研修、作業所長研修、建築積算研修、新任幹部職研修　他

＜その他補足＞
■寮・社宅：（例）寮：関東負担1万円程度／用水熱会社負担、社宅：関東負担2万円程度）※一定年齢に達すると寮費の負担が若干増加
■単身赴任時の帰省手当（月2回往復交通費代、別居手当30,000〜50,000円／月）
■役職手当
■資格手当（一級建築士手当）
■各種リゾートホテル・スポーツクラブ
■社内預金
■社員持株会
■各種財形
■各種財形貯蓄住宅購入に伴う利子補給
■共済会
■DC制度
■株式給付制度　他
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
試用期間中も賃金等に差異はありません。（諸手当、福利厚生は雇用形態等諸条件により、適用外の場合あり／賞与算定期間内に在籍していない場合は原則として支給なし）

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数123日

創立記念休日、夏季・年末年始休暇、有給休暇（4/1〜9/30 : 10日、10/1〜12/31 : 5日、1/1〜3/31 : 3日）、慶弔休暇、産前産後休暇、育児・介護休暇、誕生日休暇　他

完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

東亜建設工業株式会社

業種

建築・土木・設計

事業内容

■事業内容：総合建設業
（主な事業：海上土木、陸上土木、浚渫・埋立、建築工事の請負、土地の造成・販売、開発、建設コンサルタントなど）

■歴史：
1908年、神奈川県鶴見に港湾機能を持つ工業用地を造成するため誕生。創業者の浅野総一郎により安田善次郎・渋沢栄一の支援・協力を得て、鶴見川〜多摩川河口間の前面に防波堤を築き1万トン級の喫水を確保する港湾建設に着手。鶴見・川崎間の150万坪の埋立事業を1928年に完成。この事業で培われた浚渫・埋立技術は国内・外から高い評価を受け、後に海外進出する糸口となる。日本はもとより世界の港湾整備と産業基盤づくりに貢献してきた同社は、その後時代の要請により陸上土木・建築事業にも進出し、総合建設業として大きく成長を遂げる。100年近くに亘って築き上げられた同社の技術は、土木事業のみならず、建築事業においても、生産・物流施設、教育・文化施設、医療・福祉施設、マンション等の幅広い分野で生かされている。

■事業所一覧：
（国内）本社、北海道、東北、千葉、東京、横浜、北陸、名古屋、大阪、中国、四国、九州、東日本建築、西日本建築、国際事業部、技術研究開発センター
（海外）シンガポール、インドネシア、ベトナム、ミャンマー、スリランカ、U.A.E、クウェート、モザンビーク
（海外現地法人）シンガポール、マレーシア、インドネシア、ルクセンブルク、タイ、フィリピン