募集要項

応募資格

学歴不問（必須資格の受験条件に準じた学歴が必要）

＜応募資格/応募条件＞
■必須資格・要件：
・購買・調達業務の実務経験（業界不問）
・国内外サプライヤーとの折衝経験

■歓迎資格・要件：
・生産管理システムの使用経験
・VA/VE活動の経験
・福祉・医療機器業界での経験

＜必要資格＞
必要条件：普通自動車免許第一種

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
550万円〜650万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：330,000円〜400,000円

＜月給＞
330,000円〜400,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※予定年収はあくまでも目安の金額であり、年齢やスキルに応じて上下する可能性があります。
■昇給：年1回（4月）
■賞与：年2回（7月・12月）前年度支給実績 計4.5か月分

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

三重県
＜勤務地詳細＞
フランスベッド三重工場
住所：三重県津市芸濃町椋本2020
受動喫煙対策：敷地内喫煙可能場所あり
変更の範囲：無

交通

＜勤務地補足＞
■マイカー通勤可能

＜転勤＞
当面なし

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 学歴不問
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり

勤務時間

＜勤務時間＞
8:30〜17:15 （所定労働時間：7時間55分）
休憩時間：50分
時間外労働有無：有

＜その他就業時間補足＞
■月の残業時間は10時間程度です。17時30分までに退社できる日もあります。

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：交通費全額支給
家族手当：配偶者　月1万円、子1人　月5000円〜1万円
寮社宅：借上社宅
社会保険：社会保険完備
退職金制度：福利厚生欄に記載

＜定年＞
60歳

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
■資格取得支援制度（社内資格含む）
スリープアドバイザー、電動ベッドアドバイザー、羽毛フィッティングアドバイザーなど


＜その他補足＞
■社員食堂：三重工場には社員食堂があり300円程度で、日替わりメニューの昼食をとる事ができます。
■在宅勤務制度
■役職手当
■退職金:退職一時金制度・確定給付年金制度（DB制度）・確定拠出年金制度（DC制度）
■出産育児支援制度（お祝い金／会社・労働組合よりそれぞれ1万円）
■LTD制度（団体長期障害所得補償保険）
■社員持株制度
■財形貯蓄制度
■赴任休暇
■慶弔休暇
■介護休暇
■産前産後・育児休暇（取得と復帰の実績あり）
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
試用期間中、待遇の変更はありません

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数128日

※休日出勤をした場合は、振替休日・代休取得または休日出勤手当を支給
■夏季休暇(3日)、年末年始休暇（4日）、創立記念日（6月5日）、有給休暇、バックアップ有給休暇、時間単位有給休暇

完全週休2日制

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企業情報

社名

フランスベッド株式会社

業種

インテリア(メーカー)

事業内容

■事業概要：
ベッド、家具類、寝装品、健康機器、療養ベッド・福祉用具・リネン等の製造・仕入、 レンタル・小売及び卸売。まだ日本にベッドが根付いていなかった昭和20年代、当時まだ珍しかった国産ベッドを販売したのが同社です。また介護保険制度がなかった昭和58年、療養ベッド購入後わずか3ヵ月で不要になったお客様から「ベッドを下取りしてもらえませんか」という相談を受けたのがきっかけで、日本で初めて療養ベッドの家庭向けレンタル事業を開始。以来、眠りの総合メーカー、家庭用のレンタル事業者として成長を続け、業界のリーディングカンパニーとして圧倒的な立ち位置を誇ります。
■沿革：
・フランスベッドの前身である「双葉製作所」は、1949 年(昭和 24)にフランスベッドの創業者である池田実が東京都三鷹市に設立。
・1956年、日本初の分割ベッドを発売。創業者の池田実氏は「西洋文化に憧れる若者に、ベッドのある暮らしを届けたい」と考え徹底的な市場調査を行い日本の狭い住宅事情に合わせ、「昼はソファ、夜はベッド」の折りたたみ式分割ベッドを考案。社内公募によりこのベッドを「フランスベッド」と名付け1956年に販売を開始。大ヒットとなり1961年に商品名が社名として採用され、フランスベッド株式会社が誕生。1960年代には人々の生活水準が向上し日本の住宅事情も大きく変化。部屋数が増え個室化が進むことで本格的にベッドの時代に突入。1966年（昭和41年）にはベッド生産台数は100万台、1976年（昭和51年）150万台を達成。
・1983年には新事業として日本で初めての福祉用具レンタルを開始。必要なものを必要な期間だけレンタルするという今では当たり前になった福祉用具レンタルを、介護保険制度が始まる17年前からスタート。介護保険制度の制定時には、福祉用具が介護保険の適用になるように厚生労働省に働きかけ介護保険で福祉用具レンタルができる環境を整備し福祉用具レンタル事業でもパイオニアに。
・福祉用具のレンタルを主にしたメディカル事業と、ベッド製造・卸売りを主にしたインテリア事業の2つを柱として、今日も事業を行っています。私たちはこれからも、皆様のお悩みに寄り添いながら「豊かさとやさしさ」のある暮らしの実現に貢献していきたいと考えています。