募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・無形商材の法人営業経験5年以上
・3名以上の組織マネジメント経験

■歓迎条件：
・PRプランニング／コンサルのご経験
・マーケティング戦略立案〜実行のご経験

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
550万円〜790万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：290,737円〜417,243円
固定残業手当/月：102,263円〜146,757円（固定残業時間45時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
393,000円〜564,000円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※経験・能力を考慮し、当社規定に沿って決定いたします。

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都港区赤坂1-11-44 赤坂インターシティ8F
勤務地最寄駅：東京メトロ銀座線／溜池山王駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

交通

＜勤務地補足＞
■アクセス：東京メトロ銀座線「溜池山王駅」より 徒歩１分

＜転勤＞
無

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 転勤なし
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 女性管理職登用実績あり
• 働くママ在籍
• 女性が活躍

勤務時間

＜勤務時間＞
10:00〜19:00 （所定労働時間：8時間0分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜その他就業時間補足＞
※10:00〜19:00もしくは9:00〜18:00の選択制

待遇・福利厚生

通勤手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給（月5万円まで）
住宅手当：直径3km圏内の賃貸物件で世帯主の場合月3万円支給
社会保険：社会保険完備

＜教育制度・資格補助補足＞
■学習支援（書籍購入や外部セミナーなど、業務に資する自己研鑽は原則経費）

＜その他補足＞
■リモート手当（1日あたり250円）
■奨学金代理返還手当（満30歳未満かつ前年年収が600万円未満の正社員が対象）
■転居支援手当（支給条件あり）
■定期健康診断（年1度、当社にて健康保険組合加入の場合）
■全社表彰制度（年2回、個人賞・チーム賞、副賞あり）
■全社ランチ（月1回）
◎プライム上場企業でありながら、野心的な目標と浪漫を追求し続ける環境
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
期間中に待遇の変動はありません。

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数126日

・年次有給休暇（試用期間3カ月終了後に10日間付与）
・その他休暇（GW、夏季休暇、年末年始休暇、慶弔休暇）
・産前産後休暇・育児休暇

完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
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汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

株式会社PR TIMES

業種

その他マスコミ系

事業内容

■事業概要：
「PR TIMES」は、企業とメディア、そして生活者をニュースでつなぐインターネットサービスです。2007年4月のサービス開始より、報道機関向けの発表資料（プレスリリース）をメディア記者向けに配信する機能と、「PR TIMES」およびパートナーメディアに掲載する機能をセットで提供してまいりました。利用企業数は10.8万社を超え、国内上場企業61.5％に利用いただいています。サイトアクセス数も伸長しており、月間8900万PVを突破しました。大企業からスタートアップ、地方自治体まで導入・継続しやすいプランと、報道発表と同時に生活者にも閲覧・シェアしてもらえるコンテンツ表現力を支持いただき、成長を続けています。
■事業詳細：
（1）プレスリリース配信サービス「PR TIMES」の運営（2）オンライン上で話題化を図るPRの戦略立案・実施（3）カスタマーサポートツール「Tayori」の運営（4）タスク・プロジェクト管理ツール「Jooto」の運営（5）女性向けメディア「isuta」などメディアの運営
■Mission：
〜行動者発の情報が、人の心を揺さぶる時代へ〜
私たちが日々目にするニュースは、世の中がよりよくなっている実感とはかけ離れています。悲惨な事件や事故、行政への不満、人々の活躍よりスキャンダルや転落がセンセーショナルに繰り返し報じられています。私たちはこの現状を嘆くのではなく、当社の事業を通じて、懸命に働いている人の活躍がニュースの主役となるような社会を目指します。また、ニュースの領域を超えて大きな役割を担い、社会を前進させるイノベーションを起こしたいと考えます。