募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・Web・オープン系システム開発経験（3年以上）

■歓迎条件：
・業務系、サービス系、金融・証券系、公共・行政系、教育系、IoT・スマートデバイス連携系などの分野での開発経験
・AWSマネージドサービスを利用した開発経験
・AWS認定資格の保有

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
546万円〜722万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：243,750円〜323,500円
その他固定手当/月：44,000円〜52,000円

＜月給＞
287,750円〜375,500円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※上記「その他固定手当」（全員支給）：職務手当29,000円〜37,000円＋住宅手当月15,000円
※賞与年2〜3回（業績に応じて業績賞与支給）2024年度実績：7.03ヶ月
※専門業務型裁量労働制適用の場合は残業手当支給無し（休日・深夜残業手当のみ支給）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

大阪市、その他大阪府
＜勤務地詳細＞
大阪支社
住所：大阪府大阪市中央区今橋2丁目5-8 トレードピア淀屋橋10F
勤務地最寄駅：京阪電鉄京阪本線／淀屋橋駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

交通

＜勤務地補足＞
基本出社となりますが、状況に応じてテレワークを活用いただくことが可能です

＜転勤＞
当面なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 35歳以上も歓迎
• フレックス勤務
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 退職金制度

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：10:00〜15:00
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:15〜18:15

＜その他就業時間補足＞
■残業月平均20〜30時間■専門業務型裁量労働制（1日みなし8時間）適用の場合あり

待遇・福利厚生

通勤手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：会社規定に基づき支給（上限なし）
住宅手当：全社一律
社会保険：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳
再雇用制度あり

＜教育制度・資格補助補足＞
■自己研鑽支援制度（受験費用や研鑽のための書籍購入費、セミナー受講料の負担。資格取得の報奨金制度など）

＜その他補足＞
■FA制度（部署異動申請制度）
■育児短時間勤務制度　
■リフレッシュホリデー制度
■フリーファッション制度
■財形貯蓄制度
■確定拠出年金
■JMAホールディングス　社員持ち株制度
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
6ヶ月

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数120日

■休日：土、日、祝、年末年始、創立記念日
■有給休暇：初年度最高10日、次年度以降20日
■休業制度：産前・産後休業、育児休業、介護休業　等
■特別休暇：慶祝休暇、忌引休暇、子の看護休暇　等

完全週休2日制

注意事項

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企業情報

社名

株式会社 ジェーエムエーシステムズ

業種

ソフトウェア・情報処理

事業内容

■企業概要：ジェーエムエーシステムズ(JMAS：ジェーマス)は一般社団法人日本能率協会から、1971年に分離独立した企業です。年間売上の実に9割が外販(日本能率協会グループ外)という、独立系システムインテグレーターです。
■主な事業：
・自社プロダクト企画開発
・先端技術による開発
・DXソリューション
■詳細：社団法人日本能率協会コンピュータ事業部が、利益追求団体としてより質の高いサービスを提供するために、1971年に株式会社化をしました。日本能率協会グループ会社が蓄積した経営革新技術をバックボーンとして、国内の金融・流通・各種サービス業界のトップ企業を中心に事業活動を行っています。特に基幹系業務に強みを発揮しています。日本で初めてパッケージ販売を始めた先見性を持った企業体です。
■同社はアプリケーション・データベース・ネットワーク・ミドルウエア・コンサルティングなどいかなるエンジニアでも活躍できるフィールドがあります。大手ベンダーと取引をしているため、様々なツールに触れる機会があります。また日本能率協会をバックボーンに持っているので、非常に豊富な教育制度があります。
■日本能率協会グループ：社団法人日本能率協会グループと、ここから専門別に分離した7つの事業体からなるグループ。同社は1942年に創立された日本のマネジメント団体の草分け的存在です。「生産能率の増進」が原点であり、今日においても、ものづくりや改善活動を軸として、現場力の更なる強化をサポートするために、多彩な活動を展開しています。それとともに、時代に先駆けるマネジメント技術の開発、人材の育成・強化を推進しており、コーポレートガバナンス、トップマネジメント教育、地球温暖化対策支援等、最新のトピックに関しても豊富なプログラムを提供しています。クライアントは一部上場企業（電機、通信・情報、運輸、鉄鋼等の製造業を中心として）を始めとして、サービス、金融、大学、自治体等、幅広い業種・組織体が顧客です。