【在宅可】コーポレートエンジニア◆インフラ・ネットワーク基盤の高度化やデジタ...

株式会社日本経済新聞社

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【在宅可】コーポレートエンジニア◆インフラ・ネットワーク基盤の高度化やデジタル化をリード◆全社横断◎【dodaエージェントサービス 求人】

株式会社日本経済新聞社 [人材紹介求人]

  • 正社員
  • 学歴不問
  • 35歳以上も歓迎
  • 東京23区、その他東京都

掲載開始日:2025/12/08 更新日:2025/12/08

仕事内容

【在宅可】コーポレートエンジニア◆インフラ・ネットワーク基盤の高度化やデジタル化をリード◆全社横断◎

〜リモート可/新聞・Web・イベントなど多様なメディアを通じて、質の高い経済情報を国内外に発信する総合情報企業〜

■業務内容:
コーポレート基盤ユニットでは、編集部門や営業部門をはじめとする多様な社内業務におけるニーズに対応するため、先進的なクラウド基盤およびWi-Fiを含むネットワークインフラの企画・構築・管理をしています。
本ポジションは、コーポレートエンジニアのリーダー候補として、全社的なインフラ・ネットワーク基盤の高度化やデジタル化をリードし、持続可能なIT環境の実現に向けて主体的に取り組み推進いただくポジションです。

■具体的な業務:
・クラウド・ネットワーク・端末を活用したITインフラ全般の企画・構築・管理
└Microsoft Entra IDやMicrosoft 365を活用した認証基盤の整備
└PC・スマートフォン、仮想端末の導入企画・構築・管理
└ネットワークインフラの構築管理
・情報セキュリティ&ITガバナンス対策の企画・構築・管理
└EDRの活用やゼロトラストセキュリティの実践など
・全社で利用する生成AI導入の企画・推進・管理
・サイバーハイジーンの実践と推進、従業員教育や運用体制の整備
・業務全般における社内外からの問い合わせ、トラブル対応
・その他、コーポレートセキュリティの強化など

■利用技術:
・クラウド/実行基盤:AWS、Azure、Google Cloud
・言語:Python、PowerShell、bash等
・生成AIの活用について
└活用中の技術やツール:Microsoft Copilot、ChatGPTなど
└プロダクトに対してAI導入も推進中です
└その他、新しいAIツールも迅速に導入を進めています

■チームの概要:
◎20代〜50代まで、多様なバッググラウンドを持つ社員と業務委託を含むエンジニアによって、ITインフラ全般の設計・構築を推進しています。
◎オープンなコミュニケーションで活発に意見公開しエンジニア一人ひとりが挑戦を楽しみ、提案で終わらせず実現に向け、主体性を発揮しやすいような雰囲気を大切にしています。
◎スケジュールやタスクの役割分担において、気軽に相談でき、計画性と柔軟性を両立しながら力を発揮できるよう配慮しています。

変更の範囲:会社の定める業務

チーム/組織構成

その他プロジェクト事例

開発環境

募集要項

応募資格
学歴不問

<応募資格/応募条件>
■必須条件:
・インフラ領域を技術背景としたITスキル(下記3分野のうち1つ以上)
└エンタープライズネットワークの構築・運用・管理経験(Ciscoなど複数ベンダーの機器ならびにBGP/OSPF/EIGRPなどのネットワークプロトコルの管理)
└クラウド(AWS、Azure、Google Cloudのいずれか)環境でのサーバーやシステムの設計・構築・管理経験
└Microsoft Entra ID、EDRやMDMなどの認証・端末管理系システムの設計・構築、管理経験

<語学力>
歓迎条件:英語初級

<語学補足>
■英語(技術的な内容の文章を読み書き可能なレベル)【あれば尚可】

<必要資格>
歓迎条件:シスコ技術者認定CCNA、シスコ技術者認定CCNP、ネットワークスペシャリスト、(ISC)2認定資格CISSP
雇用形態
正社員
年収・給与
<予定年収>
700万円〜1,200万円

<賃金形態>
月給制

<賃金内訳>
月額(基本給):450,000円〜700,000円

<月給>
450,000円〜700,000円

<昇給有無>


<残業手当>


<給与補足>
※上記年収は、想定年収です。住居費補助、子手当などの各種手当を含む金額です。
※基本給は経験・能力等を考慮の上、当社規定により決定します。
■昇給:原則年1回
■賞与:夏季・冬季

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
勤務地
東京23区、その他東京都
<勤務地詳細>
本社
住所:東京都千代田区大手町1-3-7
勤務地最寄駅:地下鉄千代田線/大手町駅
受動喫煙対策:屋内喫煙可能場所あり
変更の範囲:会社の定める事業所(リモートワーク含む)
交通
<勤務地補足>
■全社員を対象にした在宅勤務制度(リモートワーク)を導入しています。
出社率は各職場によりますが、フルリモート(出社無し)は認めていません。

<転勤>
当面なし

<在宅勤務・リモートワーク>
相談可(在宅)

<オンライン面接>
特徴
  • 学歴不問
  • 35歳以上も歓迎
  • 原則定時退社
  • 年間休日120日以上
  • 週休2日制
  • 社宅・家賃補助制度
  • 退職金制度
  • 女性管理職登用実績あり
  • 働くママ在籍
  • 女性が活躍
勤務時間
<労働時間区分>
専門業務型裁量労働制
みなし労働時間/日:7時間30分
休憩時間:60分
時間外労働有無:無

<標準的な勤務時間帯>
9:30〜18:00
待遇・福利厚生
通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

<各手当・制度補足>
通勤手当:会社規定に基づき支給(社内規定による)
家族手当:会社規定に基づき支給(社内規定による)
住宅手当:住居費補助:月額24,000円(規定あり)
寮社宅:社内基準による
社会保険:社会保険完備
厚生年金基金:補足事項なし
退職金制度:退職一時金、確定給付企業年金、確定拠出年金

<教育制度・資格補助補足>
新入社員研修、フォローアップ研修、語学研修など

<その他補足>
■財産形成/融資:財形貯蓄制度、住宅融資制度、グループ保険制度
■健康管理:診療所(東京本社・大阪本社)

そのほか詳しくは以下をご覧ください。
https://www.nikkei.co.jp/saiyo/career/welfare_education.html

※株式や投機性の高い金融商品の取引には制限があります(就業規則で規定)
<雇用形態補足>
期間の定め:無

<試用期間>
6ヶ月
休日・休暇
完全週休2日制(休日は土日祝日)
年間有給休暇2日〜20日(下限日数は、入社直後の付与日数となります)
年間休日日数120日

■年次有給休暇:毎年4月に20日付与。入社時は入社月に応じて2日から最大20日を付与
■結婚休暇、産前産後休暇、配偶者出産休暇、介護休暇など

完全週休2日制
注意事項
この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
 (1)ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
 (2)採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
 (3)求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
 (4)ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
 ※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名
株式会社日本経済新聞社
業種
放送・出版・映像・音響
事業内容
■事業内容:
新聞を中核とする事業持ち株会社として、雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業等を展開

■事業の特徴:
歴史と伝統に裏打ちされた正確な報道と、時代に即応した新たなコミュニケーションのあり方を追い求めています。複合メディアである日経は顧客の課題解決に必要な手段を提案します。
(1)ステートメント…複合メディアを目指すと同時にグローバル展開を加速させてきました。メディアとしての信頼を礎に様々なビジネスも展開していきます。
(2)歴史/伝統…「中外物価新報」として1876年(明治9年)に誕生して以来、題号は3回変わりましたが、客観的で冷静な報道姿勢は不変です。
(3)複合メディア…読者のニーズにきめ細かく対応するため、紙媒体のほか、複合メディア戦略の中核を担う電子版の双方で質の高い情報を届けています。
(4)グローバル展開…2015年に英フィナンシャル・タイムズ(FT)・グループを日経グループ傘下に。FTとともに世界最高のビジネスメディアを目指します。

■企業の特徴:
・日経は2021年に創刊145周年を迎えました。前身である「中外物価新報」の創刊以来、中正公平の旗を掲げて、経済を中心に質の高い言論報道を貫いてきました。「NIKKEI」ブランドは信頼の代名詞として国内外から高い評価を得ています。インターネット革命により、世界のメディアは歴史的な転換期に直面していますが、ネット空間で玉石混淆のおびただしい情報が飛び交う時代だからこそ、鍛え抜かれた言論と正確な情報を提供する新聞の役割が一段と重要になっています。
・日経は、英国の有力経済紙フィナンシャル・タイムズ(FT)を発行するフィナンシャル・タイムズ・グループを日経グループの新たな仲間として正式に迎え入れました。FTという力強いパートナーとともに、日経、FTグループはグローバルなビジネスに欠かせないメディアとして皆様の期待に応えるため、世界で最も信頼される経済ジャーナリズムを実現し続けます。
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