募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件：
・機械、電気系のバックグラウンド、もしくは職務経験をお持ちの方
(ビルメンテナンス、工場設備管理オペレータ経験等でもOK)
・基本的なExcel/word操作経験をお持ちの方

■歓迎条件：
・機械いじりが好きな方
・顧客と密着し、信頼関係を築くことが好きな方
・第一種電気工事士、監理技術者（機械）

＜必要資格＞
必要条件：普通自動車免許第一種

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
380万円〜500万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：210,000円〜310,000円

＜月給＞
210,000円〜310,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※給与は経験・能力を考慮して決定します
賞与年2回（4.95か月分、過去3年度実績）※業績により異なる

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

沖縄県
＜勤務地詳細＞
沖縄営業所
住所：沖縄県浦添市牧港五丁目6番2号 琉薬商事ビル
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜勤務地補足＞
※2026年4月に沖縄市又は北谷町に移転予定※

＜転勤＞
無

特徴

• 第二新卒歓迎
• 転勤なし
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 退職金制度

勤務時間

＜勤務時間＞
9:00〜17:30 （所定労働時間：7時間30分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜その他就業時間補足＞
月平均残業：20時間（36協定における特別条項あり）

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：実費支給（上限なし）
社会保険：社会保険完備
退職金制度：勤続1年以上

＜定年＞
65歳
70歳までの再雇用制度あり

＜教育制度・資格補助補足＞
OJT
資格取得支援制度
技術研修・人材育成研修

＜その他補足＞
育児・介護休業取得実績あり
クラブオフサービス加入
資格手当あり
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
6ヶ月
試用期間中の給与変動はありません。

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数125日

土日祝、年末年始休暇（12月29日〜1月4日）／メーデー（5月1日）／創立記念日

完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

株式会社水機テクノス

業種

プラント・設備関連

事業内容

■事業内容：
1. 上下水道・工業用水道・農業集落排水処理施設・雨水設備・親水設備・河川浄化設備・汚泥再生処理施設・水処理施設等のメンテナンス
2. 水処理設備の設計・施工・管理
3. 薬品販売
4. 水処理設備機器の販売ならびに保守点検・修繕・更新
5. 水処理施設の運転維持管理業務
6. 労働者派遣事業

■事業詳細：
「暮らしを支える水をみがく。それが私たちの使命。」
全国の水道事業者様のベストパートナーをめざして。暮らしを支える水処理施設の総合メンテナンスサービスを展開しています。

「クリーンな水環境を支えるトータルソリューションを。」
運転管理の品質アップ、コスト削減が求められる水処理の世界。
これからは稼動中の施設・設備の適切な改修・修繕を行い、ライフサイクルコストを低減する考え方もますます重要です。
私たちは長年、磨いてきた技術力と豊富な経験値を存分に発揮し、水処理施設の戦略的な運営を意識したO&Mをお届けします。

■水道機工株式会社について：
親会社の水道機工株式会社は水処理業界の先駆で、90年の歴史を持つ「総合水処理エンジニアリング」の老舗企業です。
2004年に水処理事業における連携を強化するため、東レ株式会社の子会社となりました。
その後も、メタウォーター株式会社、国際航業株式会社と戦略パートナーシップを提携し、上下水道分野で包括的なサービスを提供する存在となっています。
中国、中東等、2025年には約80兆円超になると言われる世界市場における水処理事業への参入も積極的に推進しています。

■水処理業界について：
日本の下水道は普及率97%以上とインフラとして世界トップレベルと言われていますが、老朽化に伴う更新や取り替えの需要が増加しています。
これまで公官庁による運営が中心でしたが、設備投資の投資による債務増大を避けるため、O&Mを中心に民間委託案件の需要が増大しています。