募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
■必須条件
・システムインフラに関して基礎スキルをお持ちの方（サーバー、ネットワーク、クラウドなど）

■歓迎条件
・社内システム・ネットワークの運用管理経験

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
500万円〜800万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：280,000円〜400,000円

＜月給＞
280,000円〜400,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
■年齢・経験・実績を考慮（賞与・時間外手当を含む想定額。）
■賞与：年4回
■月給制

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都千代田区内神田2-2-1 鎌倉河岸ビル
勤務地最寄駅：各線／神田／大手町駅
受動喫煙対策：屋内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

交通

＜転勤＞
無

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（週2日リモート）

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 35歳以上も歓迎
• 転勤なし
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり

勤務時間

＜勤務時間＞
9:00〜17:30 （所定労働時間：7時間30分）
休憩時間：60分（12:30〜13:30）
時間外労働有無：有

＜その他就業時間補足＞
残業：25時間程度

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：通勤手当全額支給
家族手当：扶養する子　ひとりにつき18000円
社会保険：社会保障完備
退職金制度：2年以上在籍の場合のみ支給（社内規程による）

＜定年＞
60歳

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
OJTの他に各種制度が整っています。
例）メンター制度、自己申告制度（異動希望など）、各種研修（リーダー研修等）、勉強会（部単位）、学習補助（オンライン英会話レッスン、統計検定受検等）

＜その他補足＞
・リフレッシュ9連休制度
・在宅勤務（週2回まで/社内規定有）
・時短勤務（法律を上回る期間の利用が可能）
・メンター制度、自己申告制度（異動希望など）
・確定拠出年金制度
・定期健康診断、健康相談
・社員親睦会、クラブ活動
・日本経済新聞社健康保険組合保養所、自社保有山荘など
・「プラチナえるぼし」マーク認定
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
6ヶ月

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数122日

年末年始休暇（12月31日〜1月3日）、年次有給休暇（入社月により初年度付与日数は変動）、特別有給休暇（慶弔・永年勤続など）、蓄積有給休暇、介護休業、育児休業、子の看護休暇

完全週休2日制

注意事項

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企業情報

社名

株式会社日経リサーチ

業種

ビジネスコンサルタント・シンクタンク

事業内容

■事業内容：市場調査、社会調査、世論調査、企業調査、経済データの収集・メンテナンス、調査に関するシステム開発、コンサルティング、データ集の発行

◆マーケティングリサーチ分野◆
市場調査：ブランド戦略/コミュニケーション戦略/商品戦略・コンセプト開発/店舗・エリア戦略/顧客満足度/従業員調査
デジタルマーケティング：顧客が所有する顧客データやアクセスログ分析、当社の生活者に関する大規模データベースと融合・ターゲット層の解明、顧客のデジタルマーケティングの支援
国際調査： 日本企業の海外調査（海外進出支援、海外従業員調査など）、海外調査会社からの受託調査
世論調査： 日本経済新聞社世論調査など
各種官公庁統計調査の実施請負、社会調査

◆データベースサービス◆
日本経済新聞社が提供する国内最大級のデータベースのコンテンツ構築業務： 企業情報・財務データ、マクロ統計データ、POS情報など
日経各紙に掲載される企業関連の調査や企業情報を収集し、集計・分析する業務： 調査事例：日経「スマートワーク経営」調査、夏・冬ボーナス調査、採用計画・状況調査、日経「SDGs経営」調査、小売業調査、飲食業調査、サービス業調査など

■特徴：
（１）日経グループの信頼性と幅広い実績
　日本経済新聞社グループの総合調査会社として、国内外を問わず、さまざまな調査を実施してきました。
日経新聞に毎回掲載される世論調査はもとより、信頼性の高い企業調査や消費者調査の結果は新聞紙面や電子版に頻繁に取り上げられています。
（２）高品質なデータの提供…調査の各ステップに関わる担当者が「高品質なデータを収集、作成すること」にこだわっています。
（３）調査手法の多様性…総合調査会社として、様々な調査手法に対応しており、調査課題に応じて最も適切な調査手法を提案しています。また、国際調査への対応力や、BtoB調査の対応力は同社の強みの1つです。
（４）新規事業分野…ビッグデータの解析、分析によるCRMコンサルティング事業の拡大や超大型の官公庁統計調査の受託など新規事業分野へ積極的に取り組んでいます。

■組織、風土：
少人数の組織であるため、自主性が求められます。何かが「身につく」ではなく、「身につける」という意識で経験を積むことで、成長できる環境です。