募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
必須条件：
・品質管理/品質保証に関する実務経験
・メーカーでの設計・開発、生産技術、製造、外注管理に関する実務経験

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
500万円〜870万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：289,000円〜503,000円

＜月給＞
324,000円〜553,000円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
表記の年収・月給はあくまで目安であり、経験等を考慮のうえ、決定します。
賞与年2回（6月、12月）、昇給年1回（4月）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
本社7階
住所：東京都港区芝公園3-1-22 日本能率協会ビル7階
勤務地最寄駅：各線／御成門駅/神谷町駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

交通

＜勤務地補足＞
東京本社　　※プロジェクトにより国内・海外出張があります

＜転勤＞
当面なし
補足事項なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（フルリモート・在宅、サテライト）

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 35歳以上も歓迎
• フレックス勤務
• 年間休日120日以上
• 退職金制度

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00〜18:00

＜その他就業時間補足＞
プロジェクトによって異なります。また出張も発生します。

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：交通費実費精算
社会保険： 補足事項なし
厚生年金基金： 補足事項なし
退職金制度： 補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
OJT及び独自の研修プログラム「コンサルタントアカデミー」などがあります。

＜その他補足＞
団体生命保険、財形貯蓄、住宅貸付金制度、定期健康診断、リフレッシュホリデー制度、JMAグループ親睦会、テレワーク手当（一時金）など

＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項なし

＜試用期間＞
6ヶ月
補足事項なし

休日・休暇

週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇20日〜20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数124日

休日：週休2日制(土日) 、祝日 ※PJTの状況によっては土日が出勤になる場合があります。
休暇：年末年始、年次有給、創立記念日、慶弔、特別、産前産後、育児・介護、看護

完全週休2日制

注意事項

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企業情報

社名

株式会社日本能率協会コンサルティング

業種

ビジネスコンサルタント・シンクタンク

事業内容

事業概要：総合型のコンサルティング会社として、企業のあらゆる課題へのコンサルティングサービスを提供しています。
事業詳細：具体的には、以下の事業を展開しています。
(1)経営戦略、マーケティング、人材・組織、開発・技術、生産・ロジスティクスなど経営のあらゆる領域へのコンサルティング
(2)階層別、業界・業態別、ビジネススキルなどの各種教育・研修
(3)公開講座型研修
(4)書籍・出版物や技術資料、実態調査報告書作成など
特徴：
(1)歴史のあるコンサルティング事業会社：母体である一般社団法人日本能率協会はコンサルティング事業、教育事業、出版事業を事業の3本柱とするマネジメントの専門機関として、1942年に創立。独立後の現在は、総勢500名に及ぶマネジメントの専門家集団が、国内のみならず世界各国で活動し、各グループ法人の専門能力とナレッジ、ネットワークを駆使して、企業活動のほぼ全域で課題解決、経営革新を支援しています。
(2)あらゆるニーズに対応できる総合型ファーム：経営コンサルタントの使命は単に提案するだけでなく、クライアント（お客様）と一体となって会社や団体を革新し、成果 を生み出していくことである、と同社は考えています。この成果主義にこだわりつづける姿勢は、1942年の創立以後一貫して主張し続けてきたの最大の特色です。このため同社には戦略・マーケティング革新領域、開発・技術革新領域、生産革新領域など、事後の専門領域が異なるさまざまなコンサルタントが揃っており、テーマにあわせたベストメンバーによってプロジェクトチームを構成し、クライアントの期待に応えています。
(3)最高水準のコンサルティング技術：クライアントには大手企業や先進企業が多く、官公庁からの依頼もあります。知識・技術や経験において卓越した専門性が問われるとともに、機密事項を数多く扱うことから高い倫理性や品位が求められます。また、個々のコンサルタントには特定の専門領域があり、経営革新の専門家として学術論文を発表したり、専門書にとりまとめて出版もします。同社のOBには大学で教鞭をとっている方も数多くいます。