募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
必須条件
・有形商材の営業経験がある方

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
450万円〜550万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：280,000円〜340,000円

＜月給＞
280,000円〜340,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※年齢・スキルに応じて決定致します。
※上記年収は、各種手当を含む想定金額です。
昇給：年1回
賞与：年2回（6月、12月）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都品川区戸越6-5-5
勤務地最寄駅：東急大井町線／戸越公園駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

交通

＜転勤＞
当面なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 第二新卒歓迎
• 35歳以上も歓迎
• フレックス勤務
• 残業が少ない
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：10:20〜15:35
休憩時間：45分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:20〜17:05

＜その他就業時間補足＞
残業：0〜10H／月程度

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：会社規定により全額支給
家族手当：子ども手当
住宅手当：住宅手当または家賃補助費
寮社宅：独身寮・社宅・借上寮あり
社会保険：社会保険完備
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
入社時集合研修、階層別教育、職種別教育、語学研修、海外研修、通信教育 等
資格手当（例）：TOEIC(R)テスト(R)860点以上　10,000円／月 等

＜その他補足＞
確定拠出年金制度
住宅資金融資制度
再雇用制度：65歳まで
育児休職制度：最長3年／男女問わず取得可
短時間勤務制度
保養所（国内1か所）

＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項なし

＜試用期間＞
6ヶ月
3〜6か月※試用期間中も勤続年数に含まれます。

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数126日

年末年始休暇、GW、夏季休暇（4〜10日の連休あり）、有給休暇（初年度10日、最高20日）、フレックス休暇制度、産前産後休暇（各8週間有給）

完全週休2日制

注意事項

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企業情報

社名

ＳＭＫ株式会社

業種

半導体・電子・電気部品(メーカー)

事業内容

事業内容：同社は1925年ＮＨＫのラジオ放送開始に合わせて、良い品質の電子部品を提供するという理念のもと設立されました。国内で順調にシェアを伸ばし、1970年代他社に先駆けて早い段階で海外に進出しています。海外進出のため「昭和無線工業株式会社」から「ＳＭＫ株式会社」に社名を変更しました。現在、売上の8割が海外、社員数も8割以上が外国籍の方と名実ともにグローバルメーカーとなっています。
事業詳細：
(1)CS事業部：同軸コネクタ　FPCコネクタ　ジャック
エレクトロニクスの要となるコネクタ。培われた小型化、高電化、高速伝送技術でモバイル機器の小型・薄型化、産業機器の高電流化、カーエレクトロニクスの高速伝送化等、お客様の製品の付加価値向上に貢献しています。用途はスマートフォン、タブレット端末、カーエレクトロニクス、デジタル家電を主力とし、ウェアラブル、環境・エネルギー、メディカル、ヘルスケアなどの多彩なマーケットに拡大しています。
(2)SCI事業部（2019年4月に旧FC事業部と旧TP事業部が統合しました）：リモコン、スイッチ、車載カメラモジュール、無線モジュール、タッチパネル（抵抗膜方式、静電容量方式、光学方式）
リモコン、スイッチ、カメラモジュール、タッチパネルなどの製品はもちろん、IoT時代を支えるSensing技術、情報社会の発展に寄与するCommunication技術、自動車などの操作性向上を進展させるInterface技術などの開発を加速させることで、新たな市場、新しい事業、新しい商品の開発を行っています。
(3)イノベーションセンター
旧開発センターと旧営業本部マーケティング部内のオープンイノベーション活動による新規ビジネス開発チームを統合し、2024年4月にイノベーションセンターを設立。
新規ビジネス開発リソースを一本化し強化・スピードアップを図ります。
当センターでは、社内R＆Dと社外の先端技術を活用したオープンイノベーションを積極的に掛け合わせ、社会課題、業界課題、顧客課題の解決を目指しています。