募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
必須条件：未経験歓迎です！建物管理業務に興味がある方、市場価値の高いスキルを身につけたい方歓迎です。
・高卒以上
・普通自動車免許（AT限定可）
・PCスキル（Excelを使用した提案資料の作成が出来ればOK）

【歓迎】
下記資格をお持ちの方は大歓迎！
・宅地建物取引士
・不動産経営管理士
・マンション管理士

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
340万円〜490万円

＜賃金形態＞
月給制
補足事項なし

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：173,000円〜254,500円
その他固定手当/月：25,000円
固定残業手当/月：50,660円〜71,000円（固定残業時間33時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
248,660円〜350,500円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※給与詳細は年齢・経験を踏まえて決定
※固定残業代33時間分を事務手当として支給
昇給：年1回（人事考課による）
賞与：年2回

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

名古屋市、その他愛知県
＜勤務地詳細＞
エイブル中村公園店
住所：愛知県名古屋市中村区豊国通1-18 トワエ豊国ビル1F
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜転勤＞
当面なし
転勤は当面想定していません。

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 第二新卒歓迎
• 退職金制度

勤務時間

＜労働時間区分＞
1年単位の変形労働時間制
週平均労働時間：40時間00分
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
10:00〜18:30

＜その他就業時間補足＞
残業：月平均10~20時間（所定労働8時間換算）

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：上限3万3千円
社会保険：各種社会保険完備
退職金制度：正社員勤続3年経過後

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
OJT、資格取得支援制度

＜その他補足＞
年次有給（入社半年経過後10日付与~最高20日）
年末年始休暇
慶弔休暇
産前・産後休暇
育児休暇（入社1年経過後、取得可能）
資格手当
各種保険（社会・厚生・労災・雇用）完備
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項なし

＜試用期間＞
3ヶ月
試用期間中、条件面に変更はございません。

休日・休暇

週休2日制（休日はシフト制）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数115日

シフト制（月6〜13日）※土日休みや連休も柔軟に取得できます
有給休暇（入社半年経過後10日〜20日）、慶弔休暇、産休・育児休暇（入社1年経過後、取得可能）、介護休暇、年末年始休暇


完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

株式会社エイブル

業種

不動産

事業内容

事業内容：
・不動産賃貸仲介サービス事業／不動産賃貸仲介関連事業（リフォ−ム、引越取次、消毒ほか）
・不動産管理事業／不動産賃貸仲介フランチャイズ事業／法人関連事業

事業の特徴：
・賃貸仲介業務…賃貸仲介市場のリーディングカンパニーとして、市場規模拡大、信頼性向上など業界全体の未来を切り拓いていきます。
・賃貸仲介関連業務…同社は、入居者に新しい生活を快適／円滑にスタートしてもらえるよう、引越の案内や取次ぎ、同社の入居者保険、室内消毒サービス、エアコンクリーニング、鍵交換など、様々なサービス商品の提案を行っています。
・賃貸管理業務…日本最大級のネットワークと、賃貸仲介を専門として50年を超えるノウハウを駆使し、オーナーの賃貸物件を管理しています。
・フランチャイズ業務…長い間、日本で培われてきたエイブル独自の店舗運営ノウハウを駆使し、ブランド力を高めることで集客に繋げます。マニュアルで丁寧に指導、また、セミナーや営業相談など個別の相談、コンサルティングを含め、バックアップシステムも充実しているため、安心して業務を推進してもらうことができます。
・コンサルティング業務…日本における不動産の捉え方は、他国にはない独特の性格があり、わが国の文化／産業／生活等と緊密な関係の上に成り立っているものです。当然のように不動産を扱う場合にはそれらの影響を考慮し計画を練る必要があります。同社は全国に網羅されている営業店の情報や関係グループの企業力を有効に活用し、オーナーの問題解決に役立てていきます。市場の反応を素早く捉え最適なプランの提供や解決策を進言していきます。また、同社にしか出来ない一段上のサービスを展開します。

店舗数：
直営店443店・ネットワーク店369店・海外店14店（2026年2月1日現在）