募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
必須条件：
・配船や運航管理に関わる実務スキル

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
450万円〜650万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：227,890円〜383,000円

＜月給＞
227,890円〜383,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
昇給の有無：有

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都中央区晴海1-8-12 晴海アイランドトリトンスクエアオフィスタワーZ33F
勤務地最寄駅：大江戸線／勝どき駅
受動喫煙対策：敷地内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜転勤＞
有

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（週1日リモート・在宅）

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 第二新卒歓迎
• 年間休日120日以上
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり

勤務時間

＜勤務時間＞
9:00〜17:15 （所定労働時間：7時間15分）
休憩時間：60分（12:00〜13:00）
時間外労働有無：有

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：補足事項なし
家族手当：補足事項なし
住宅手当：補足事項なし
寮社宅：補足事項なし
社会保険：社会保険完備
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
OJT

＜その他補足＞
補足事項なし
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月

休日・休暇

週休2日制（休日は会社カレンダーによる）
年間有給休暇20日〜（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数120日

完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

東海運株式会社

業種

運輸・倉庫

事業内容

企業概要：太平洋セメント株式会社が51.5％出資している、東証一部上場企業です。全国に8事業部・55営業所、海外現地に3法人、海外駐在員2事務所、同社子会社を10社、関連会社7社を有する、業界では大手の物流・海運会社です。また、同社は「グリーン経営認証」取得企業です。
太平洋セメント株式会社について：1881年設立、連結売上高7,082億円、資本金862億円のセメント業界最大手企業。セメント事業を中心に、資源事業、環境事業、建材事業、不動産事業などの幅広い事業を100年以上も行っています。
事業内容：
(1)物流事業…港湾における輸出入貨物の受渡、揚げ積み、荷捌き保管等の荷役作業及び寄託された貨物の倉庫における入出庫、保管作業、税関に対する通関手続き、輸出入貨物の国際複合一貫輸送の取扱業務、一般貨物自動車、大型トレーラー車、ばらセメント車等による貨物の運送及びコンテナ輸送、カーフェリー輸送並びに引越業務等を行っています。
(2)海運事業…セメント専用船による太平洋セメント株式会社の製品輸送及び一般貨物船による石膏、石灰石、石炭灰等の内航輸送及び外航輸送等を行っています。このうち石炭灰等の産業廃棄物輸送は今後の成長分野として位置付けています。
(3)不動産事業…不動産の売買・交換・賃貸・管理及びこれらの代理・媒介業務等を行っています。
TOPICS：(1)埼玉・栃木・群馬を中心とした、関東一円への拠点間輸送において、小口混載の陸上輸送強化するため、関東エアーカーゴグループ（関東エアーカーゴ、関東エアーサービス、関東トラック）を子会社化しました。(2)環境事業の拡大を目的に、容器包装リサイクル事業の再生処理事業者の株式会社エコスファクトリーへ出資し、原料となる廃プラスチックの工場からの収集・輸送と、製品であるペレットの輸送を受注。2009年4月からは廃プラ再資源化事業がスタートし、廃プラ再商品化事業者としてエム・エム・プラスチック株式会社を設立（同社9％出資）。
沿革：1917年に京浜港における輸出入貨物の取扱及び京浜間の貨物を艀（はしけ）回漕する港湾運送業者として設立。景気変動の影響を受けにくいセメントのインフラ品目などの海運事業を中心に堅調に売上を伸ばし、2006年に東京証券取引所への上場を実現。