募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
必須条件：
・土木業界で点検／調査／現場管理のご経験がある方

歓迎条件：
・国土交通省登録技術者資格（橋梁：点検・診断）の資格保有者
※資格がなくても実務経験があればよいです

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
520万円〜650万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：250,000円〜310,000円

＜月給＞
250,000円〜310,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※経験やスキルを考慮して決定します。
※想定年収には、予想される残業代と賞与が含まれております。
賞与実績：年2回（5月・12月）
モデル年収：
年収564万円／入社2年目／30代社員（中途入社正社員登用）（基本給28万円＋出張手当等＋賞与）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

大阪市、その他大阪府
＜勤務地詳細＞
本社
住所：大阪府大阪市東淀川区東中島4-11-10
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：無

交通

＜転勤＞
無

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 転勤なし
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり

勤務時間

＜勤務時間＞
9:00〜17:00 （所定労働時間：7時間0分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜時短勤務＞
相談可

＜その他就業時間補足＞
残業月平均21h／2024年度実績

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：会社規定に基づき支給
社会保険：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
資格取得支援制度（全従業員利用可）
研修支援制度（全従業員利用可）
継続雇用制度（再雇用）

＜その他補足＞
現場手当
夜勤手当
出張手当
健康診断
慶弔見舞金
社員表彰制度
育児・介護休暇
時短制度
企業DC制度
福利厚生倶楽部への加入
当社は福利厚生サービス『福利厚生倶楽部（リロクラブ）』に加入しています。宿泊施設やレジャー施設、スポーツクラブ、育児・介護サービスなど、国内外20万件以上の優待・割引特典が利用可能です。社員のワークライフバランス向上を目的として導入しています。
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
12ヶ月
試用期間中も条件・待遇に変更はありません。

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇15日〜25日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数125日

土日祝休み※3月の土曜日は出勤、8月に代替休日あり
夏季休暇10日
有給：入社初日より有給付与（日数は入社月による）

完全週休2日制

注意事項

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　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

中央復建デザインプラス株式会社

業種

建築・土木・設計

事業内容

事業内容：
〜土木構造物の専門技術者集団〜
鉄道／道路構造物の設計
各種土木構造物の維持管理

当社について：
当社は、わが国において技術者の高齢化や人材の確保が深刻な課題となる中、中央復建コンサルタンツ株式会社とともに、土木構造物の設計・維持管理に係る高度な技術力と豊かな経験を次世代の技術者に継承し、さらに発展させるため、土木構造物の設計・維持管理を専門に行う会社として設立しました。
設計分野では、中央復建コンサルタンツ株式会社が得意とする鉄道分野において、土木構造物（橋梁、トンネルなど）の設計（設計計算、製図など）を行っています。維持管理分野では、主に近畿地域に密着し、道路構造物（橋梁、トンネルなど）の点検・調査・計測、解析・補修設計を行っています。
土木構造物の設計・維持管理分野において、自立した専門技術者を目指し、中央復建デザインプラスとともに成長し、土木構造物の設計・維持管理を一生涯の仕事として取り組む意志と希望に溢れる人材を集め育成することにより、日本の社会基盤施設を支える技術者集団を創り上げることを目指しています。