募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
必須条件：以下いずれも必須
・飲食店での接客経験をお持ちの方
・ワインへの興味・関心

歓迎条件：
・管理職のご経験をお持ちの方
・JSAソムリエ、JSAワインエキスパートWSETレベル3以上などのワインの資格（取得見込含む）

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
480万円〜600万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：301,900円〜377,300円
固定残業手当/月：98,100円〜122,700円（固定残業時間45時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
400,000円〜500,000円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
昇給：年1回
特別賞与：年1回（業績連動）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
wine@EBISU
住所：東京都渋谷区恵比寿南1-4-12 岩德ビル 3F
勤務地最寄駅：JR山手線線／恵比寿駅
受動喫煙対策：敷地内全面禁煙
変更の範囲：無

交通

＜転勤＞
無

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 社会人経験10年以上歓迎
• 第二新卒歓迎
• 転勤なし
• 資格取得支援制度
• 産休・育休取得実績あり

勤務時間

＜勤務時間＞
9:00〜18:00 （所定労働時間：8時間0分）（シフト制）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜勤務パターン＞
9:00〜18:00
12:00〜21:00
14:00〜23:00

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：会社規定に基づき支給
社会保険：補足事項なし

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
資格取得支援制度
スキルアップ支援制度（技術書購買、セミナー参加 等）
Mission Grades制度（メンバーをグレード別で明確に評価し、個人への期待値・評価軸を明示）

＜その他補足＞
自転車通勤可
出産・育児支援制度
社員割（wine@でのワイン購入、グループ会社のレストランやパーソナルジムでの割引 等）
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
6ヶ月
試用期間中、待遇の変更はありません

休日・休暇

週休2日制（休日はシフト制）
年間有給休暇10日〜（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数105日

GW、夏季休暇、年末年始、慶弔休、産前産後休暇、育児休暇（※取得実績あり）、有給休暇

完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
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企業情報

社名

株式会社ブロードエッジ・アドバイザーズ

業種

不動産

事業内容

事業内容：
　同社は、不動産の投資・アセットマネジメント事業を行う会社として2002年に設立しました。現在でも不動産に軸足を残す一方で、8つの事業分野に投資する企業グループに変貌を遂げております。本社の従業員は約25名と少数ですが、グループ全体では500名を超える従業者を擁します。その中で、当社はグループ中核会社としてグループ全体を牽引していく役割を担っております。

事業分野：
（１）不動産事業、（２）物流事業、（３）太陽光事業、（４）金融投資事業、（５）飲食事業、（６）ワイン事業、（７）スポーツジム事業、（８）新規事業

特徴：
設立の当初は、不動産ファンドを運営するアセットマネジメントを主要な業務としておりました。住友商事などと共同出資をした不動産ファンドを運営し、当時の過熱する不動産市場においても慎重に投資を行ってきました。リーマン破綻を契機に、次々と借入金の弁済に窮して破綻する同業者を傍目に、すべてのローンを弁済し、レイオフをすることもなく生き残り、金融機関からも高い評価を得ることができました。
その後、不動産マーケットが底を打つ2009年から、自己ポジションでの不動産投資を積極化し、2013年くらいまで続く右肩上がりのマーケットでは100億円規模の投資・転売を継続しました。2014年ころには、不動産市場はほぼピークを迎えたと判断し、いち早く新規の大規模不動産投資を止め、それまでに行ってきた大規模な不動産投資のほぼすべてを売却しました。
2014年からは、不動産売却で得た利益を、効果的に次の投資に移すため、税効果の高い太陽光への開発・投資を開始しました。一方で、事業投資（M&A）、飲食事業、酒販事業等といった不動産事業以外への投資を積極化し、過熱している不動産マーケットへのエクスポージャーを限定しつつ、事業と収益の多様化を図っております。