募集要項

応募資格

学歴不問

＜応募資格/応募条件＞
必須条件：
・制作会社や代理店にてライティング業務経験をお持ちの方（目安3年）

歓迎条件：
・ライティング経験が5年以上
・広告のコピーライティング、プランニング、ディレクター経験がある
・編集ライター経験がある

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
400万円〜550万円

＜賃金形態＞
年俸制

＜賃金内訳＞
年額（基本給）：4,000,000円〜5,500,000円

＜月額＞
333,333円〜458,333円（12分割）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
無

＜給与補足＞
※給与は前職及び年齢・経験・能力を考慮の上決定
昇給：年1回（4月）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
東京新宿オフィス
住所：東京都新宿区西新宿2−3−1 新宿モノリス18F
勤務地最寄駅：大江戸線／都庁前駅
受動喫煙対策：敷地内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜勤務地補足＞
アクセス：大江戸線「都庁前駅」徒歩6分／各線「新宿駅」徒歩8分

＜転勤＞
無

特徴

• 社会人経験10年以上歓迎
• 学歴不問
• 第二新卒歓迎
• 35歳以上も歓迎
• 転勤なし
• 原則定時退社
• 研修制度充実
• 服装自由

勤務時間

＜労働時間区分＞
専門業務型裁量労働制
みなし労働時間/日：8時間00分
休憩時間：60分
時間外労働有無：無

＜標準的な勤務時間帯＞
10:00〜19:00

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：上限2万円／月
社会保険：社会保険完備

＜定年＞
65歳

＜教育制度・資格補助補足＞
・入社後導入研修あり

＜その他補足＞
服装自由
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
試用期間中も待遇・条件に差異はございません。

休日・休暇

週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数115日

※土曜は出社日の場合有（会社カレンダーによる）
祝日、GW（約4〜7日）、年末年始休暇（約4〜7日）、有給休暇、産前産後休暇（取得・復職実績あり）、育児休暇（取得・復職実績あり）

完全週休2日制

注意事項

この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

株式会社MONOLITH Japan

業種

広告・デザイン・イベント

事業内容

事業内容：
教育機関・企業の広告戦略の企画・立案（私立学校・企業のあらゆるビジネス・シーンに対応）…紙媒体（パンフレット、チラシ、ポスターなど）、映像（企業PV、TV-CM）、HP（学校・企業サイト、特設ページ）、CI／VI計画・ネーミング、各種媒体取扱業務
メディア事業…YouTubeチャンネルの運用、SNS運用、Web広告運用、メディアコンサルティング等

事業の特徴：
・同社の入試広報支援は、パンフレットを制作するだけではありません。保護者や受験生、学習塾など様々なターゲットに対し、時期や目的に応じた戦略的な広報プランで全面的にサポートします。また、母体の学習塾や全国の数多くの私学の入試広報に携わる中で蓄積したノウハウを活かし従来の入試広報では希薄であった「ブランディング」や「販促」の観点を取り入れた課題解決型の提案で着実にファンを増やし入学へとつなげる広報活動をプロデュースします。
・「学校を象徴する新たなシンボルが欲しい」「パンフレットだけでは伝わらない学校の空気感を伝えたい」「Webと連動した効率的なメディア展開を実現したい」このように入試広報において解決したい課題は様々です。同社では学校からの綿密なヒアリングを基に課題を抽出。幅広いマーケティングデータに基づいた詳細な分析を行いその学校だけのトータルブランディングを提案します。
・年間の広報活動を通じてこうした成果を実現するためには、パンフレットやWebはもちろん、あらゆる媒体を駆使して、適切なタイミングで適切な情報を発信していく必要があります。そのため、同社では予算や要望に合わせて成果へとつながる長期的な広報戦略プランを提示しています。
・2020年からはじまった新たな大学入試などの教育改革を受け、高校以下の教育においても早急な対応が必要となっています。同社の学校コンサルティングでは教育改革の最前線の動向に基づき、各種マーケティング調査から新たな経営企画の立案などを実施。学校理念を守りつつ、独自性を打ち出すことで、しなやかに時代に対応し、これからの教育市場を勝ち抜いていけるよう学校改革をサポートします。