【東京】AIリサーチャー(機械学習応用・理論) 東証プライム上場/リモートワ...

株式会社アイシン

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【東京】AIリサーチャー(機械学習応用・理論) 東証プライム上場/リモートワーク可能/A47【dodaエージェントサービス 求人】

株式会社アイシン [人材紹介求人]

  • 正社員
  • 残業が少ない
  • 東京23区、その他東京都

掲載開始日:2026/04/09 更新日:2026/04/09

仕事内容

【東京】AIリサーチャー(機械学習応用・理論) 東証プライム上場/リモートワーク可能/A47

【先端AI研究開発/東証プライム上場/スキルアップ体制豊富/フレックス利用可/業界大手】

お任せする業務:
BEV化や知能化を支える先端AI技術の研究開発を担当いただきます。主に、機械知覚(物体検知、深度推定など)、AIガバナンス(モデル最適化・説明性)等の領域から、適性に基づき配属を決定します。

業務詳細:
【事業優位性を提供するための、新手法の実用化および課題解決方法の提案】
【新事業を創成するための革新技術の研究】【AIの理論的/実験的研究】
・担当テーマに関する研究開発業務(文献・他社調査、計画立案、実験、手法確立、インプリ、性能評価、技術移管など)
・研究開発に伴う成果物(技術報告書発行、特許出願、学会発表、論文誌投稿など)
・国内外の大学、研究機関、外部企業との連携
・社内協業部門との連携

組織のミッション:
DS部:現場のニーズにこたえるべくAIの技術開発を進めています。
∟AIラボラトリー室:BEV化や知能化を支える先端AI技術の研究開発
∟機械知覚グループ:将来の自動運転を支える汎用センシング技術の研究開発
∟脳型AIグループ:脳型AI(スパイキングNN)に代表される省電力化技術の研究開発

様々な魅力:
【仕事面】
・いま非常にホットなモビリティの分野で先端AI研究開発の機会が与えられる
・主体的な行動を重んじる職場で、自らの知識や経験を発揮できる
・CVPR、NeurIPS、AAAIをはじめとする国際トップ会議へチャレンジ可能な環境がある
【製品・サービス面】
研究開発中の「自己教師あり単眼深度推定」ではアノテーションを不要とし生データのみで深度推定の学習が可能、現在SOTAレベルの性能に達しています。物体検知、フリースペース検知、疑似LiDARといったモビリティ分野への応用が期待されます。また、海外の大学とも共同研究を行っています。
【体制・教育面】
・上司のアドバイス、同僚とのディスカッション
・学会・セミナー聴講可(ただし業務状況による)
・トヨタグループの他研究所との技術交流の機会

キャリアパス:
数年後には次世代のリーダーとして、後任メンバーにアドバイスいただくとともに、自らも高度なテーマにチャレンジし続けることを期待しています。

変更の範囲:技術職・事務職・技能職業務

チーム/組織構成

その他プロジェクト事例

開発環境

募集要項

応募資格
<最終学歴>大学院卒以上

<応募資格/応募条件>
必須条件:
・AI研究開発の経験3年以上(業界不問、アカデミア可)

歓迎条件:
・コンピューターサイエンスまたはそれに類する分野の博士号
・国内外の大学、研究機関、企業との連携の経験
・Kaggleコンペ、プログラミングコンテストの経験
・特許出願、学会発表、論文誌投稿の経験
・TOEIC(R)テスト730点以上
・日本語ビジネス中級レベルもしくは日本語能力試験N2以上

<語学補足>
・第一言語(日本語or英語):ビジネスレベル
・第二言語(英語or日本語):日常会話レベル
雇用形態
正社員
年収・給与
<予定年収>
590万円〜1,100万円

<賃金形態>
月給制

<賃金内訳>
月額(基本給):320,000円〜610,000円

<月給>
320,000円〜610,000円

<昇給有無>


<残業手当>


<給与補足>
モデル年収: ※賞与含む 残業代-家族手当含まず
630万円/30歳(月給35万円)
730万円/35歳(月給40万円)
1100万円/40歳(月給61万円)
※あくまで目安であり、キャリアや能力を考慮の上、当社規定により確定いたします。

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
勤務地
東京23区、その他東京都
<勤務地詳細>
東京リサーチセンター
住所:東京都千代田区外神田1丁目18−13秋葉原ダイビル 7F
受動喫煙対策:屋内全面禁煙
変更の範囲:国内外のアイシン・関係会社の全拠点・全部署・全工場
交通
<転勤>
当面なし

<在宅勤務・リモートワーク>
相談可(在宅)

<オンライン面接>
特徴
  • 社会人経験10年以上歓迎
  • フレックス勤務
  • 残業が少ない
  • 服装自由
  • 年間休日120日以上
  • 週休2日制
  • 社宅・家賃補助制度
  • 退職金制度
  • 産休・育休取得実績あり
  • 女性管理職登用実績あり
  • 働くママ在籍
  • 女性が活躍
勤務時間
<労働時間区分>
フレックスタイム制(フルフレックス)
休憩時間:60分
時間外労働有無:有

<標準的な勤務時間帯>
8:30〜17:30

<時短勤務>
相談可

<その他就業時間補足>
※上記は工場、事業所により異なる
待遇・福利厚生
通勤手当、家族手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

<各手当・制度補足>
通勤手当:公共交通機関(全額支給)、自家用車(規定額支給)
家族手当:18歳以下の子供、扶養一人につき20,000円
寮社宅:補足事項なし
社会保険:補足事項なし
厚生年金基金:補足事項なし
退職金制度:補足事項なし

<定年>
60歳

<育休取得実績>


<教育制度・資格補助補足>
OJT
スキルアップ研修
社外セミナー
公的資格取得・自己啓発(通信教育等)支援

<その他補足>
短時間勤務制度
在宅勤務制度
フレックスタイム制度
服装自由(オフィスカジュアル推奨)
禁煙オフィス
リモートワーク
持ち株会制度
介護休業
財形貯蓄制度
社員食堂
個人年金など(従業員拠出)への補助あり
その他制度:保養所、会員制リゾート、契約スポーツ施設、社内託児所、確定拠出年金、アイシン企業年金基金
<雇用形態補足>
期間の定め:無

<試用期間>
3ヶ月
期間中は有給休暇と家族手当の支給なし
休日・休暇
完全週休2日制(休日は土日のみ)
年間有給休暇8日〜20日(下限日数は、入社直後の付与日数となります)
年間休日日数121日

春季休暇(9日)、夏季休暇(9日)、年末年始休暇(10日)、慶弔休暇、永年勤続休暇、年次有給休暇※入社3ヵ月後にMin8日支給、産休育休制度あり
※有休消化率100%

完全週休2日制
注意事項
この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
 (1)ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
 (2)採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
 (3)求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
 (4)ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
 ※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名
株式会社アイシン
業種
自動車・輸送機器(メーカー)
事業内容
〜アイシングループは3つの強み(技術開発力、ものづくり力、グループの総合力)を活かし、「走る」「曲がる」「止まる」そして「快適」を支える車両運動システムパートナーを目指します。〜

事業概要:自動車部品、エネルギー・住生活関連製品の製造販売
事業詳細:
(1)モビリティ:地球や人にやさしいモビリティ社会の実現に向け、グループが持つ高い技術力で、自動車を構成する殆どの領域をカバーする幅広い商品を提供しています。
 ┗パワートレイン、走行安全、車体、CSS (コネクティッド&シェアリングソリューション)、アフターマーケット
(2)エナジーソリューション:クリーンで高効率なエネルギー関連製品の提供など、環境に配慮したまちづくりに貢献しています。
 ┗家庭用コージェネレーションシステム、ガスヒートポンプエアコン(GHP)、シャワートイレ、ペルチェモジュール、水素ステーション
(3)新規事業・その他:モビリティ事業で培った技術やノウハウをもとに新たなビジネスを手がけています。
 ┗パーソナルモビリティ「ILY-Ai」、刈谷めしクルー、微細な水粒子「AIR(アイル)」、イムラ・レーザー、音響設備「TAOC」、住宅リフォーム
企業理念・沿革:
「アイシン精機」と「アイシン・エィ・ダブリュ」は2021年4月に経営統合し、「株式会社アイシン」となりました。新たにアイシングループ経営理念「“移動”に感動を、未来に笑顔を。」を掲げ、リアルな移動の進化に貢献するだけでなく、人々の「心」を動かすようなあらゆる“移動”体験を、世界中の人々に提供していきます。また、アイシングループの商品・サービスによって、地球温暖化防止や交通死亡事故ゼロへの取り組みなど、世の中の様々な課題を解決し、笑顔あふれる持続的な社会をつくっていきたいと考えています。
従業員数:単独37,664人(2021年4月1日現在)
連結対象会社数:連結子会社208社(国内:75社、海外133社)、持分法適応関連会社10社(国内:6社、海外:4社)(2021年4月1日現在)
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