募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
〈業界未経験歓迎！〉
必須条件：
マーケティング、商品企画の業務経験をお持ちの方

歓迎条件：
建築業界でのご経験をお持ちの方

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
450万円〜600万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：230,000円〜270,000円

＜月給＞
230,000円〜270,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
想定年収：450万円〜600万円
決算賞与制度：基本給6ヶ月支給（昨年実績）有
賞与：年2回（7月、12月）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
城東テクノ株式会社東京支店
住所：東京都中央区築地1-12-22 コンワビル3階
勤務地最寄駅：東京メトロ日比谷線／東銀座駅
受動喫煙対策：屋内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜勤務地補足＞
予定勤務地：東京都中央区

＜転勤＞
当面なし
新規拠点を立ち上げるなどの場合に可能性がありますが、基本的に転勤はございません。

特徴

• 未経験OK
• 第二新卒歓迎
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度

勤務時間

＜勤務時間＞
9:00〜17:30 （所定労働時間：7時間30分）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜その他就業時間補足＞
残業月10時間程度

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：会社規定に基づき支給
家族手当：補足事項なし
住宅手当：補足事項なし
寮社宅：補足事項なし
社会保険： 各種社会保険完備
厚生年金基金：補足事項なし
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
研修制度（職種別、階層別研修、自己啓発「eラーニングシステム」）

＜その他補足＞
長期傷病積立有給休暇制度導入
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
変更無

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜10日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数125日

年間休日125日でワークライフバランス整う
完全週休二日制、土曜、日曜、祝日、夏季3日、年末年始7日
その他（※会社カレンダーにもとづく）
有給休暇

完全週休2日制

注意事項

この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

城東テクノ株式会社

業種

住宅・建材・エクステリア(メーカー)

事業内容

事業内容：
・新築木造向け住宅部材の開発、製造、販売

同社の特徴：
＜新築木造向け住宅部材の開発、製造、販売＞
代表製品である「キソパッキン」をはじめユニークな数々の製品を展開しております。
製品展開は主に3つのジャンルで行っており、「外装部材」「内装部材」「基礎部材」で展開しております。キソパッキンを使用して建築された住宅は550万棟を超え、1棟の住宅に3人〜4人が住んでいると想定すると、日本人口のうち6人に1人はJotoのキソパッキンが使用された住宅で生活されていると言えます。
また一部の指定部材を使用して建てられた住宅が加入できる「しろあり保障サービス」も展開しております。
こちらは新築完成後10年以内のシロアリ被害に対して、保証加入者であればJotoが無償で最大1000万円まで保証するといったサービス内容です。このように販売のみならずアフターサービスも含めてさらなる安心安全な住まいに貢献しています。

＜新事業へのチャレンジ＞
Jotoが新築木造住宅という既存事業で培ったノウハウを新しい領域へ横展開・深堀し、新事業へチャレンジをしております。
領域としては非新築(リフォーム)事業、非住宅(公共・商業施設)事業、非木造(鉄筋住宅)事業の3つの領域になり、市場にマッチングした商品を展開し収益を上げ、事業化することがミッションです。