募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、短期大学、専修・各種学校、高等専門学校、高等学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
必須条件：
・ゼネコン、サブコン、設計事務所、建設設備メーカー、プラントエンジニアリング会社等での建築設備（電気・空調・給排水衛生等）の設計、設計監理いずれかの経験

歓迎経験：
・食品工場、クリーンルーム、データセンターなどの特殊建築物経験

歓迎資格：
・管工事施工管理技士
・電気工事施工管理技士
・建築設備士
・一級建築士
・設備設計一級建築士

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
700万円〜1,250万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：350,000円〜600,000円

＜月給＞
350,000円〜600,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※年収は、スキル及び経験を考慮の上決定します。
賞与：年2回（直近2回実績から鑑みた予想値 　8.20か月（全社平均））
昇給：年1回
年収構成：月額×12ヶ月＋賞与＋諸手当＋残業代
残業は15分単位で管理

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

長野県
＜勤務地詳細＞
北陸支社
住所：石川県金沢市鞍月５丁目５７番地
勤務地最寄駅：JR北陸本線／金沢駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜転勤＞
当面なし
※勤務地限定職員選択の場合、転勤無(希望により将来的に総合職への転換も可能)

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 第二新卒歓迎
• 35歳以上も歓迎
• フレックス勤務
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度
• 女性管理職登用実績あり
• 働くママ在籍
• 女性が活躍

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00〜18:00

＜その他就業時間補足＞
残業時間：平均30時間／月

待遇・福利厚生

通勤手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給／業務使用のみマイカー手当・ガソリン代支給
住宅手当：社内規定による
寮社宅：全国社員のみ適用、諸条件あり
社会保険：補足事項なし
厚生年金基金：確定拠出年金
退職金制度：支給規定あり

＜定年＞
65歳
60歳一律役職定年の廃止※65歳まで年収の維持可能

＜教育制度・資格補助補足＞
入社後研修、OJT
実務能力認定制度
チームリーダー研修・マネジメント能力開発研修


＜その他補足＞
グループ保険（生命、医療）、GLTD保険（団体長期障害所得補償保険）、持家割引制度、従業員持株会、従業員持投資口会、育児支援制度、育児休業（最長3年：法定超）、介護休業（無期限：法定超)、社内融資、積立貯蓄、職場積立NISA 等
＜当社独自のユニークな制度＞※下記以外も有※ＨＰ参照
親孝行支援制度（親の介護にかかる旅費支援補助金制度／地域限定社員は対象外）
次世代育成一時金（従業員及び配偶者が子を出産した場合、子一人に対し100万円支給）
アクティブ・エイジング（定年後再雇用
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
6ヶ月

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇5日〜20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数123日

完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

大和ハウス工業株式会社

業種

建築・土木・設計

事業内容

企業概要：
1955年「建築の工業化」を企業理念に創業し、住宅・賃貸住宅・分譲マンション・商業施設・一般建築物と幅広い事業展開を進めてまいりました。
創業100周年となる2055年には売上高10兆円を目指し、国内だけでなくアメリカやヨーロッパを中心としたグローバルマーケットへも積極的な事業展開を行っています。

事業概要：
4つの建築事業領域（住宅／集合住宅／流通店舗／建築）では営業・設計・施工まで一気通貫した事業を展開し、分譲マンションのデベロッパーとしても売上高は業界トップクラスです。その他、環境エネルギー事業やまちの再開発事業なども行っています。

“人財”に対する考え方：
人が企業にとっての最大の財産であるという考えのもと、社是に「事業を通じて人を育てること」「企業の前進は先づ従業員の生活環境の確立に直結すること」を掲げています。一人ひとりのキャリアや生き方を支援できる人財育成や安心して働き続けられる環境整備に力を入れています。