募集要項

応募資格

学歴不問

＜応募資格/応募条件＞
必須条件：
- 3年以上のアプリUX/UIデザイン経験
- プロトタイプ作成スキル
- エンジニアやPdMとともに業務を行った経験
- デザインの意図や根拠を説明するスキル
- 客観的/論理的にプロダクト、デザインを考えられる
- 今までの自分の経験を表す良いポートフォリオを持っている

＜年齢制限＞
38歳未満
長期キャリア形成を目的とした募集のため

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
500万円〜900万円

＜賃金形態＞
月給制
補足事項なし

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：323,566円〜582,400円

＜月給＞
416,666円〜750,000円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※現職年収の維持を基本とし、経験と能力を考慮の上、決定します。
※予定年収はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
業績連動の賞与
インセンティブ：業績・評価に応じて支給

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都港区六本木3-2-1 住友不動産六本木グランドタワー 41階
勤務地最寄駅：東京メトロ南北線／六本木一丁目駅
受動喫煙対策：屋内喫煙可能場所あり
変更の範囲：無

交通

＜転勤＞
無
補足事項なし

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（フルリモート）

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 学歴不問
• 第二新卒歓迎
• 35歳以上も歓迎
• 転勤なし
• フレックス勤務
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 産休・育休取得実績あり
• 女性管理職登用実績あり
• 働くママ在籍
• 女性が活躍

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制
コアタイム：10:00〜16:00
休憩時間：60分（12:00〜13:00）
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
10:00〜19:00

＜その他就業時間補足＞
補足事項なし

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：月5万円を限度として、1ヶ月の通勤定期代を実費支給
社会保険：補足事項なし
厚生年金基金：補足事項なし

＜副業＞
可

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
OJT

＜その他補足＞
・プライベート端末（スマートフォン）の購入補助制度
・業績および評価に応じたインセンティブ支給制度
・副業可（要申請）
・オフィス内カフェあり
・働き方支援制度：育児・介護に伴う一部リモート勤務可能、妊活支援（50万／人）、結婚支援金（10万）・結婚休暇（5日間・分割可）、出産支援金（10万／人）・保活コンサル費用負担、育休中の給与80％保障、男女ともに産前特別休暇あり、男性の出産時立会い休暇あり、育児（子の看護）休暇／介護休暇（各5日／年）など
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無
補足事項なし

＜試用期間＞
3ヶ月
この間の給与・待遇等に変わりはありません。

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜23日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数120日

年次有給休暇、リフレッシュ休暇、年末年始休暇、慶弔休暇、誕生日休暇　等

完全週休2日制

注意事項

この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

株式会社ヤプリ

業種

インターネット関連

事業内容

私たちは、モバイルエンゲージメントプラットフォームとしてアプリのテクノロジーを通じて誰もがユーザーと関係性を強化し、絆を築くことのできる製品「Yappli」「Yappli UNITE」「Yappli CRM」を提供しています。

プログラミング不要でアプリの開発・運用・分析が可能で、店舗やEコマースのマーケティング支援、社内や取引先とのコミュニケーションをモバイルで刷新する社内DX、さらに自治体、学校法人、個人メディアの支援など、幅広い分野で企業とそのユーザーのつながりを深めるために活用されています。