募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学卒以上

＜応募資格/応募条件＞
応募要件
・大規模計算機やクラウドによるシステム開発・運用の業務経験
・AIを用いたシステム開発・インテグレーションの業務経験

歓迎要件
・大規模分散処理に関する知見、業務経験
・CUDA等を用いた最適化・高速化に関するプログラミング技能、知見
・ROS等を用いたリアルタイムシステム開発の業務経験
・コンピュータグラフィックス、画像処理、物理シミュレーション、3D CAD、VR・AR・XRなどに関する知見、業務経験

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
640万円〜790万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：319,700円〜365,600円
その他固定手当/月：35,000円〜70,000円

＜月給＞
354,700円〜435,600円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
※想定年収は、基本給（本俸）、賞与、固定手当（職責手当）、超過勤務手当（15時間分）で構成され、その他の手当は含みません。うち、賞与は満額支給時の例で、着任時期により減額されます。
※実際の年収は、応募者の職歴、経験等を考慮し決定するため、記載の金額から前後する可能性があります。

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

茨城県
＜勤務地詳細＞
産業技術総合研究所　つくばセンター　中央事業所
住所：〒305-8560 茨城県つくば市梅園1-1-1
勤務地最寄駅：つくばエクスプレス線／つくば駅
受動喫煙対策：敷地内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める事業所（リモートワーク含む）

交通

＜転勤＞
有
従事するプロジェクトが変わると異動・勤務地変更の可能性がございます

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（在宅、サテライト）

特徴

• 社会人経験10年以上歓迎
• 35歳以上も歓迎
• フレックス勤務
• 研修制度充実
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり

勤務時間

＜労働時間区分＞
フレックスタイム制（フルフレックス）
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
8:30〜17:15

＜時短勤務＞
相談可

＜その他就業時間補足＞
フレックスタイム制（フレキシブルタイム：7:00-20:00、コアタイムなし）または標準時間制

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：規定による
家族手当：規定による
住宅手当：規定による
社会保険：健康保険・厚生年金は国家公務員共済組合に加入しています。
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
62歳
但し、段階的に定年年齢引上中につき詳細確認のこと

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
階層別研修、分野別研修、語学講座・資格取得講座 補助制度　等

＜その他補足＞
貯蓄・貸付制度等、一時預かり保育施設（つくば、東北、中部、関西、中国、四国、九州）、診療所、体育館、テニスコート、宿泊研修施設 等
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
6ヶ月

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇2日〜20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数125日

年次有給休暇（一暦年の在職期間等に応じ付与日数が異なる。年最大20日付与。残日数は20日を限度として翌年に繰越可。）、病気休暇、特別休暇（夏季、育児、結婚、出産、忌引等）、育児休業、介護休業

完全週休2日制

注意事項

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企業情報

社名

国立研究開発法人産業技術総合研究所

業種

団体・連合会・官公庁

事業内容

日本最大級×世界最先端
国立研究開発法人　産業技術総合研究所（産総研）では、職員と外部からの研究員などを含めると約1万人が、全国12カ所の研究拠点で働いています。幅広い８つの研究分野を有しており、ほとんどすべての科学技術を網羅しています。

また、組織の歴史は古く、1882年に設立された地質調査所にルーツを持つ歴史と伝統のある組織です。加えて、2016年には日本に３組織しかない特定国立研究開発法人に指定されるなど、国からの信頼も厚く、今後も更なる発展が期待されています。

産総研の役割
山積する社会課題や日本の国際的な競争力の強化が課題となる中で、科学やイノベーションへの期待が高まっています。その中で産総研は、国の研究所として中長期的な視点で、“日本最大級の規模”“世界最高水準の研究”を行っています。特に、産業化/実用化を見据えた応用的な研究に力を入れており、その研究成果を社会や企業に普及させていくことで社会課題解決と産業競争力強化に貢献しています。

様々な業界の企業や大学・公設試験研究機関などあらゆる組織と連携し、社会や産業のニーズを踏まえた世界最高水準の研究を行うことで、日本全体でイノベーションが継続的に生み出される生態系のような仕組みである「イノベーション・エコシステム」の中心的役割を果たしていきます。