【大手町】バックエンドエンジニア|Nikkei Asia 英語力を活かせる ...

株式会社日本経済新聞社

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【大手町】バックエンドエンジニア|Nikkei Asia 英語力を活かせる 内製化の範囲を拡大【dodaエージェントサービス 求人】

株式会社日本経済新聞社 [人材紹介求人]

  • 正社員
  • 学歴不問
  • 35歳以上も歓迎
  • 東京23区、その他東京都

掲載開始日:2026/06/15 更新日:2026/06/15

仕事内容

【大手町】バックエンドエンジニア|Nikkei Asia 英語力を活かせる 内製化の範囲を拡大

〜有料会員100万人の日経電子版運営企業/福利厚生充実/在宅勤務制度あり〜

概要:
当社の英文メディア、Nikkei Asia(https://asia.nikkei.com/)の開発をお任せします。
2013年11月に「Nikkei Asian Review」として創刊した「Nikkei Asia」は当社のグローバル戦略を担う旗艦媒体です。アジアからの視点やアジア経済の鼓動を伝える優れたコンテンツをデジタル・ファーストで発信し、フィナンシャル・タイムズ(FT)との協力を象徴するプロジェクトです。

業務内容:
グローバルなメンバーと協力し「Nikkei Asia」のバックエンドを中心に、Web フロントエンドやモバイルアプリの機能開発、データ基盤の開発・運用およびCMS・記事エンゲージメントの可視化などのコンテンツ制作支援ソフトウェアの開発業務をお任せします。

業務詳細:
業務の範囲はアプリケーションの機能開発・運用だけでなく、 ID・CRM基盤の開発やカスタマイズ、データ分析処理の開発など多岐に渡ります。
編集部門とは日常的に連携し、コンテンツ制作のワークフローの改善やより多くのユーザーに記事を閲覧してもらう為の施策等、単に技術を提供するだけでなく編集チームと一体となってプロダクトを作り上げています。

ポジションの特徴:
外部の開発会社とも密に協力しているため、開発の管理やプロジェクトマネジメントの経験が活かせます。
編集現場に近い開発のため、実装した技術が編集コンテンツの質やスピードに即座に反映される手応えを得られます。
これまで社外の開発パートナーに委託していたバックエンド開発を2025年4月から一部内製化し、今後その範囲を拡大しようと考えています。

開発環境:
・クラウド/実行基盤:AWS、Google Cloud、Fastly CDN 等
・言語:PHP、JavaScript、TypeScript、Python、Rust 等
・アプリケーション開発/フレームワーク:Node.js、React、Next.js、Symfony、Capacitor 等
・開発/コミュニケーションツール:GitHub、Slack、Notion、Google Workspace、Microsoft 365 等

チーム/組織構成

募集要項

応募資格
学歴不問

<応募資格/応募条件>
必須条件:
・バックエンドを中心に、Webフロントエンドなど、Gitを利用したチームでの開発・運用経験5年以上
・他の開発者が作成したコードをレビューし、より品質の高いコード(仕様適合性、可読性、保守性、効率性等のチェック)にできる
・サービスやシステム開発の要点を、専門知識がない関係者にも分かりやすく説明できる能力、プレゼンテーションスキル
・英語を使った開発プロジェクトへの参画 (TOEIC(R)テスト(R)テスト800点以上相当) ※開発会社とのミーティングは英語で実施

<語学力>
必要条件:英語上級

<語学補足>
開発会社とのミーティングは英語で実施。日本語ビジネス会話レベル以上も必須。
雇用形態
正社員
年収・給与
<予定年収>
700万円〜1,000万円

<賃金形態>
月給制

<賃金内訳>
月額(基本給):400,000円〜700,000円

<月給>
400,000円〜700,000円

<昇給有無>


<残業手当>


<給与補足>
※上記年収は、想定年収です。住居費補助、子手当などの各種手当を含む金額です。
※基本給は経験・能力等を考慮の上、当社規定により決定します。
昇給:原則、年1回
賞与:夏季・冬季

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。
勤務地
東京23区、その他東京都
<勤務地詳細>
本社
住所:東京都千代田区大手町1-3-7
勤務地最寄駅:地下鉄千代田線/大手町駅
受動喫煙対策:屋内喫煙可能場所あり
交通
<勤務地補足>
出社が基本のポジションです。※平均的には週3〜4日出社

<転勤>
当面なし

<在宅勤務・リモートワーク>
相談可(在宅)

<オンライン面接>
特徴
  • 学歴不問
  • 35歳以上も歓迎
  • 原則定時退社
  • 年間休日120日以上
  • 週休2日制
  • 社宅・家賃補助制度
  • 退職金制度
  • 女性管理職登用実績あり
  • 働くママ在籍
  • 女性が活躍
勤務時間
<労働時間区分>
専門業務型裁量労働制
みなし労働時間/日:7時間30分
休憩時間:60分
時間外労働有無:無

<標準的な勤務時間帯>
10:00〜18:30
待遇・福利厚生
通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、厚生年金基金、退職金制度

<各手当・制度補足>
通勤手当:会社規定に基づき支給(社内規定による)
家族手当:会社規定に基づき支給(社内規定による)
住宅手当:会社規定に基づき支給(社内規定による)
寮社宅:社内基準による
社会保険:社会保険完備
厚生年金基金:補足事項なし
退職金制度:補足事項なし

<教育制度・資格補助補足>
フォローアップ研修、語学研修など

<その他補足>
各種手当:時間外手当、住居費補助、子手当、教育手当
退職金・企業年金:退職一時金、確定給付企業年金、確定拠出年金
財産形成/融資:財形貯蓄制度、住宅融資制度、グループ保険制度
健康管理:診療所(東京本社・大阪本社)
※株式や投機性の高い金融商品の取引には制限があります(就業規則で規定)

そのほか詳しくは以下をご覧ください。
https://www.nikkei.co.jp/saiyo/career/welfare_education.html
<雇用形態補足>
期間の定め:無

<試用期間>
6ヶ月
試用期間中の勤務条件変更無し
休日・休暇
完全週休2日制(休日は土日祝日)
年間有給休暇2日〜20日(下限日数は、入社直後の付与日数となります)
年間休日日数120日

・年次有給休暇:毎年4月に20日付与。入社時は入社月に応じて2日から最大20日を付与
・結婚休暇、産前産後休暇、配偶者出産休暇、介護休暇など

完全週休2日制
注意事項
この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
 (1)ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
 (2)採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
 (3)求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
 (4)ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
 ※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名
株式会社日本経済新聞社
業種
放送・出版・映像・音響
事業内容
事業内容:
新聞を中核とする事業持ち株会社として、雑誌、書籍、電子メディア、データベースサービス、速報、電波、映像、経済・文化事業等を展開

事業の特徴:
歴史と伝統に裏打ちされた正確な報道と、時代に即応した新たなコミュニケーションのあり方を追い求めています。複合メディアである日経は顧客の課題解決に必要な手段を提案します。
(1)ステートメント…複合メディアを目指すと同時にグローバル展開を加速させてきました。メディアとしての信頼を礎に様々なビジネスも展開していきます。
(2)歴史/伝統…「中外物価新報」として1876年(明治9年)に誕生して以来、題号は3回変わりましたが、客観的で冷静な報道姿勢は不変です。
(3)複合メディア…読者のニーズにきめ細かく対応するため、紙媒体のほか、複合メディア戦略の中核を担う電子版の双方で質の高い情報を届けています。
(4)グローバル展開…2015年に英フィナンシャル・タイムズ(FT)・グループを日経グループ傘下に。FTとともに世界最高のビジネスメディアを目指します。

企業の特徴:
・日経は2021年に創刊145周年を迎えました。前身である「中外物価新報」の創刊以来、中正公平の旗を掲げて、経済を中心に質の高い言論報道を貫いてきました。「NIKKEI」ブランドは信頼の代名詞として国内外から高い評価を得ています。インターネット革命により、世界のメディアは歴史的な転換期に直面していますが、ネット空間で玉石混淆のおびただしい情報が飛び交う時代だからこそ、鍛え抜かれた言論と正確な情報を提供する新聞の役割が一段と重要になっています。
・日経は、英国の有力経済紙フィナンシャル・タイムズ(FT)を発行するフィナンシャル・タイムズ・グループを日経グループの新たな仲間として正式に迎え入れました。FTという力強いパートナーとともに、日経、FTグループはグローバルなビジネスに欠かせないメディアとして皆様の期待に応えるため、世界で最も信頼される経済ジャーナリズムを実現し続けます。
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