募集要項

応募資格

学歴不問

＜応募資格/応募条件＞
必須条件：以下いずれか1つのご経験
・サステナビリティ/ESG関連のご経験(特に脱炭素/環境分野に関するご経験)
・マネジメントのご経験※人数問わず

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
650万円〜1,000万円

＜賃金形態＞
月給制
※賞与・退職金の算定には、すべての込残業代を含んだ「月給」が使用されます。

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：287,342円〜427,821円
固定残業手当/月：162,658円〜242,179円（固定残業時間68時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
450,000円〜670,000円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
経験・能力を考慮して、決定いたします。
昇給：年1回（11月）
賞与：年2回（6・12月)＋業績賞与
※入社時のみ固定報酬(業績賞与無)or成果報酬(業績賞与有)をお選びいただけます
※月給には法定内残業23H・法定外残業45H(144,585円~216,876円)を含む。超過分別途支給

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

埼玉県、千葉市、その他千葉県、東京23区、その他東京都、横浜市、川崎市、その他神奈川県
＜勤務地詳細＞
本社
住所：東京都港区赤坂2-4-6 赤坂グリーンクロス21階
勤務地最寄駅：都営三田線／御成門駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：無

交通

＜勤務地補足＞
※入社後1か月は基本出社となります
※その後は、顧客訪問・出社の指示・必要性がない場合は、在宅での勤務が可能です

＜転勤＞
無

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可（週4日リモート・在宅）

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 社会人経験10年以上歓迎
• 学歴不問
• 第二新卒歓迎
• 35歳以上も歓迎
• 転勤なし
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり

勤務時間

＜労働時間区分＞
専門業務型裁量労働制
みなし労働時間/日：9時間00分
休憩時間：60分
時間外労働有無：有

＜標準的な勤務時間帯＞
10:00〜18:00

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：交通費全額支給※上限なし
社会保険：社会保険完備
退職金制度：入社3年目より

＜定年＞
60歳
65歳まで再雇用制度あり

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
業務関連の研修参加、書籍購入補助などあり

＜その他補足＞
オフィス内で無料でカフェを提供
試用期間終了後は福利厚生倶楽部リロクラブに加入し様々なサービスをご利用頂けます。
GLTD、団体定期保険
インフルエンザワクチン接種手当
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
勤務条件に変更はありません。

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数120日

年末年始(12/30-1/3)、夏季休暇

完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

株式会社ナレッジリーン

業種

その他専門コンサル

事業内容

事業内容：
コンサルティング及び受託調査
同社の特徴：
国や地方公共団体のエネルギーや環境関連の計画・制度設計・運用等に関わる支援及び企業の環境や品質、食品安全、情報セキュリティ、KAIZEN（改善）等に関わるマネジメントコンサルティング・研修等を主業務とするシンクタンク＆コンサルティングファームです。
シンクタンク出身の代表取締役が設立、官公庁から大手企業まで2000件を超える実績を持つ企業へと成長させました。2020年8月には上場企業のグループ会社となり、更なる業務拡大を続けています。
サービスの特徴：
（1）地方自治体向けサービス…顧客から受託したどのような業務においても、まず当該業務を取り巻く現状の把握と、「将来こうしたい」という将来像の把握という2つのアプローチにより、実効性の高い、かつ効果が明確な支援を実現しています。業務の受託後は、まず顧客の要望にしっかりと耳を傾け、当該自治体の組織文化等も考慮しつつ、オーダーメイドに基づく唯一無二のコンサルティングサービスを提供します。同社は研究機関としての一面も有し、自主研究会である「自治体EMS研究会」の定期的な開催などにより、全国自治体から先進事例等が集積されています。各種コンサルティングサービスの推進にあたっては、こうした研究事業による最新の情報や先進事例を提供することで、契約や仕様書等で定められた成果を上回る付加価値を創出します。これらの方針に基づき、顧客である自治体にとっての「価値の最大化」を常に目指します。
（2）民間企業向けサービス
・マネジメントコンサルティング…会社運営の基盤となる経営管理の仕組みを整え機能させるための、様々な支援を行うコンサルティングです。顧客の行く手を阻むあらゆるリスクに耐えうる、力強い経営や事業の実現をアシストします。
・コミュニケーションコンサルティング／事業開発コンサルティング…社員の専門性を高め、動機付け、勇気づけ、組織変革の原動力となる人材を育てる研修かつ能力開発の支援をします。知識や智恵、人の可能性と「出会う」場、個人の持つ潜在能力を「引き出す」場を提供し、それを組織の中で活かすための「後押し」をします。これらを総合的に推進する豊富なカリキュラムを駆使し、持てる能力を最大に発揮できる人材育成と、活き活きとした職場環境づくりをサポートします。