募集要項

応募資格

学歴不問

＜応募資格/応募条件＞
必須条件
・海運会社、造船業者、舶用機器メーカー等 業界経験のある方
・オペレーション、チャータリング業務等 海運営業経験のある方
・工務監督、海務監督、検船監督、建造監督等 船舶管理業務経験のある方
＊海技士資格の有無は問いません

＜語学力＞
必要条件：英語中級

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
350万円〜600万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：230,000円〜364,000円

＜月給＞
230,000円〜364,000円

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
昇給
年1回（4月）　金額1月あたり3,800円〜10,000円（前年度実績）
賞与
年2回（7、12月）　3.10ヶ月分（前年度実績）

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

東京23区、その他東京都
＜勤務地詳細＞
東京支店
住所：東京都中央区銀座6-14-20 香蘭社ビル3階
勤務地最寄駅：東京メトロ日比谷線／東銀座駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：無

交通

＜勤務地補足＞
最寄駅1：東京メトロ日比谷線「東銀座」駅　徒歩2分
最寄駅2：都営浅草線「東銀座」駅　　　　　徒歩2分
最寄駅3：東京メトロ銀座線「銀座」駅　　　徒歩3分

＜転勤＞
無

特徴

• 学歴不問
• 転勤なし
• 残業が少ない
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度

勤務時間

＜勤務時間＞
9:00〜18:00 （所定労働時間：8時間0分）
休憩時間：60分（12:00〜13:00）
時間外労働有無：有

＜その他就業時間補足＞
残業平均時間（月）：15時間

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：補足事項なし
家族手当：「福利厚生その他」欄参照
寮社宅：借上社宅制度
社会保険：補足事項なし
退職金制度：勤続3年以上対象／再雇用あり（65歳まで）

＜定年＞
60歳

＜教育制度・資格補助補足＞
研修制度
各種表彰制度

＜その他補足＞
家族手当（配偶者：10,000円、子供：10,000円）
　※扶養控除適用の上限金額を超える場合は支給なし
従業員持株制度
財形貯蓄制度
定期健康診断
産前産後休暇制度
育児休暇制度
介護休暇制度
懇親会
慶弔見舞金
社員旅行
保養所
GLTD（団体長期損害所得補償保険）に加入しています。
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
試用期間中の給与条件に変更があります。
・月給：207,000円〜327,600円
・基本給：207,000円〜327,600円

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数126日

育児休暇取得実績あり
有給休暇
慶弔休暇
夏季休暇
地方祭

完全週休2日制

注意事項

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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

青野海運株式会社

業種

運輸・倉庫

事業内容

事業内容：
同社は、海上運送業、船舶代理店業、荷役請負業、船舶貸渡業を行っています。
※取り扱い主要貨物…腐食性物質（無機化学薬品）、高圧液化ガス、一般ケミカル品（有機化学品）、その他
※所属船舶…輸送船として、内航15隻・外航5隻を運航

青野海運グループのネットワーク：
青野海運グループは、青野海運を中心に系列企業3社で構成され、業種は海運業から陸運業、ソフト設計等、多岐にわたっています。

青野海運グループの特徴：
青野海運グループは、創業以来の社是ともいえる「和合」の精神に基づき、事業を通じて社会に奉仕する事を社訓として掲げています。すなわち如何なる時代でも社会に必要とされるために「価値ある存在として進化を続ける企業」が同社グループの目指すべき姿と考えています。近年同社グループの事業においては海上運送業・エレクトロニクス事業の分野で、本格的な海外進出を果たし、その規模も連結売上高の2割を超えるに至りました。今日も青野海運グループの事業が世界の物流の一翼を担い、世界の産業に最先端の技術を供給しています。

青野海運グループのコンプライアンス：
同社グル−プでは、コンプライアンスは、絶対的優先課題であることを認識し、その実現のため法令等遵守を経営の最重要課題として位置付け、組織的に取り組みしていくことにより、コンプライアンス重視の企業風土を醸成していくことを目指しています。そのための組織体制として、代表社長を委員長とし、グループ会社役員で構成されるコンプライアンス委員会を設置し、定期的にコンプライアンスに関する推進施策や社会倫理やルールに関する諸問題について協議しています。