募集要項

応募資格

＜最終学歴＞大学院、大学、専修・各種学校、高等専門学校卒以上

＜応募資格/応募条件＞
必須要件：
・光学機器の設計経験をお持ちの方

歓迎条件：
・英語に抵抗がない方(英語の仕様書に触れる場面あり)
・マネジメント経験

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
830万円〜1,000万円

＜賃金形態＞
年俸制
管理職の場合は年俸制

＜賃金内訳＞
年額（基本給）：8,300,000円〜10,000,000円

＜月額＞
461,111円〜555,555円（18分割）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
無

＜給与補足＞
モデル給与 36歳（管理職）830万円

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

静岡県
＜勤務地詳細＞
株式会社スミテック
住所：静岡県浜松市浜名区引佐町黒渕４４
受動喫煙対策：敷地内喫煙可能場所あり
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜勤務地補足＞
※車通勤可能

＜転勤＞
無
制度上は全国勤務対象者ですが予定しておりません。

＜オンライン面接＞
可

特徴

• 社会人経験10年以上歓迎
• 35歳以上も歓迎
• 転勤なし
• 管理職・マネジャー
• 研修制度充実
• 年間休日120日以上
• 週休2日制
• 社宅・家賃補助制度
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり

勤務時間

＜標準的な勤務時間帯＞
9:00〜18:00
時間外労働有無：有

待遇・福利厚生

通勤手当、家族手当、住宅手当、寮社宅、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：全額支給（最大10万円／月）
家族手当：子　16,000／人
住宅手当：契約主の場合、3〜50,000円／月
寮社宅：借上げの社宅有（条件有）
社会保険：社会保険完備
退職金制度：確定給付企業年金

＜定年＞
60歳

＜育休取得実績＞
有（育休後復帰率100%）

＜教育制度・資格補助補足＞
各階層別研修・ビジネス英会話研修・公的資格取得報奨金制度・通信教育講座・海外研修制度・国内留学制度・国内ビジネススクール派遣


＜その他補足＞
財形貯蓄制度・持株会（奨励金あり）、各種融資制度、選択型福利厚生制度（カフェテリアプラン）、
企業型確定拠出年金

※遠方者には借上げ社宅制度がございます。
＜雇用形態補足＞
管理監督者
期間の定め：無
補足事項無し

＜試用期間＞
1ヶ月
補足事項無し

休日・休暇

完全週休2日制（休日は土日祝日）
年間有給休暇15日〜21日（下限日数は、入社直後の付与日数となります）
年間休日日数125日

完全週休2日制（土・日）、祝日、夏季、年末年始、GW、年次有給休暇、積立休暇等
有給休暇：初年度15日有（入社時期により変動）
※入社月から取得可能、有給取得率80％以上 取得しやすい風土有


完全週休2日制

注意事項

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　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
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　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

住友大阪セメント株式会社

業種

化学・石油・ガラス・セラミック・セメント(メーカー)

事業内容

企業概要： セメント事業 鉱産品事業 建材事業 光電子・新材料事業
＜沿革＞1994年合併、商号を住友大阪セメント株式会社に変更　1998年　電気化学工業株式会社とセメント事業で業務提携　1999年　宇部三菱セメント株式会社とセメント物流で業務提携　2002年　新規技術研究所「ナノ・テラ技術センター」竣工　2007年　創立百周年　2010年　赤穂工場におけるごみ焼却灰・ばいじんのセメントリサイクル事業開始　2012年　ベトナム・フンイエン省にリチウムイオン電池正極材料の新工場竣工　2017年　デンカ株式会社と物流合理化会社設立等による業務提携の強化を発表　2020年　2050年“カーボンニュートラルビジョン”「SO-CN2050」を策定　2022年　電池材料事業を譲渡

企業の特徴：
同社はセメント業界、国内シェア3番手のプライム市場上場メーカーです。
同社は主力のセメント事業において、2030年のCO2排出原単位30％削減に向け、代替原料・熱エネルギー拡大のための積極的な投資を進めています。
主力のセメント事業以外にも、鉱産品事業・建材事業・高機能品事業・新素材事業を行っています。特に新素材事業の売上が好調で、半導体製造装置向けの電子材料の販売数量が増加したことから、売上高が前年比で48.5％増加しました。
セメント業界においては、海外市場が活発なため、2021年8月にはセメントターミナルを「オーストラリア」で稼働させ、事業の拡大を図っています。
海外展開については、現地のメーカーに出資・社員の派遣をしています。