募集要項

応募資格

学歴不問

＜応募資格/応募条件＞
必要条件：
・住宅の施工管理経験をお持ちの方

＜必要資格＞
歓迎条件：普通自動車免許第一種、建築施工管理技士1級、建築施工管理技士2級、建築施工管理技士補1級

雇用形態

正社員

年収・給与

＜予定年収＞
500万円〜800万円

＜賃金形態＞
月給制

＜賃金内訳＞
月額（基本給）：203,500円〜350,000円
固定残業手当/月：66,000円〜75,000円（固定残業時間30時間0分/月）
超過した時間外労働の残業手当は追加支給

＜月給＞
269,500円〜425,000円（一律手当を含む）

＜昇給有無＞
有

＜残業手当＞
有

＜給与補足＞
年齢、経験、能力を考慮の上、話合いの上決定
賞与：有（年2回）、昇給：有　(年1回）
月給には固定残業手当月３0時間分を含む。
　超過した時間外労働の残業手当は追加支給。

賃金はあくまでも目安の金額であり、選考を通じて上下する可能性があります。
月給(月額)は固定手当を含めた表記です。

勤務地

神戸市、その他兵庫県
＜勤務地詳細＞
兵庫オフィス
住所：兵庫県明石市大久保町茜1丁目11-14
勤務地最寄駅：JR線／大久保駅
受動喫煙対策：屋内全面禁煙
変更の範囲：会社の定める事業所

交通

＜転勤＞
無
地域限定の為無し

＜在宅勤務・リモートワーク＞
相談可

特徴

• 社会人経験10年以上歓迎
• 学歴不問
• 35歳以上も歓迎
• 転勤なし
• 退職金制度
• 産休・育休取得実績あり

勤務時間

＜勤務時間＞
10:00〜19:00 （所定労働時間：8時間0分）
休憩時間：60分（12:00〜13:00）
時間外労働有無：有

＜その他就業時間補足＞
定時後1時間のPCシャットダウンなど働き方改革に取り組んでおります。

待遇・福利厚生

通勤手当、健康保険、厚生年金保険、雇用保険、労災保険、退職金制度

＜各手当・制度補足＞
通勤手当：交通費全額支給
社会保険：社会保険完備
退職金制度：補足事項なし

＜定年＞
60歳
最大65歳迄再雇用

＜育休取得実績＞
有

＜教育制度・資格補助補足＞
新入社員研修、OJT研修、プロジェクト研修他。宅建、施工管理技士、FP等職務に関連する資格の取得を奨励（取得一時金制度完備）。

＜その他補足＞
提携保養施設・損害保険料補助制度
＜雇用形態補足＞
期間の定め：無

＜試用期間＞
3ヶ月
処遇は正社員と同様

休日・休暇

週休2日制（休日は会社カレンダーによる）
年間有給休暇10日〜20日（下限日数は、入社半年経過後の付与日数となります）
年間休日日数115日

週休2日(水曜+個人公休）※主に日曜に公休を取ることが多いです
夏季休暇4日、年末年始休暇6日、リフレッシュ休暇年6日
有給休暇・慶弔休暇

完全週休2日制

注意事項

この求人は採用企業からdodaがお預かりしている求人情報です。
　（1）ご応募にはエージェントサービスへのご登録が必要です。
　（2）採用条件に合致した方については、ご入力いただいた情報にて、そのまま企業への応募手続きをいたします。
　（3）求人への応募ごとに登録情報を変更することはできかねますため、登録情報は各求人へ最適化した内容ではなく、
汎用的な内容としていただくことをお勧めいたします。
　（4）ご応募についての合否に関わるご連絡は、この求人情報を担当するdodaの案件担当から行います。
　※ご経験やご経歴などから、この求人情報へのご応募がいただけない場合があります。あらかじめご了承ください。

企業情報

社名

株式会社AQ Group

業種

住宅・建材・エクステリア(メーカー)

事業内容

概要：
当社のミッションは地球環境に貢献する「つくり手集団」として品質・価格の両立により、豊かな社会・暮らしを創造します。
そのために長年にわたり、高価格な日本の住宅の価格適正化に挑戦し、住宅業界の常識を覆す革新を次々に生み出しています。

詳細：
日本の住宅価格は欧米比130〜140％程度という定説があり、そこには旧来の住宅業界の高コスト体質があります。
当社の住まいづくりは釘1本、ビスひとつまでコストを細部にわたって検討し、現場の作業効率を徹底的に見直すことで適正価格を実現しています。
更には下請けや孫請けを無くし中間マージンをカット。部材の大量一括購入をはじめ物流面も合理化を図り、
トータルなコストダウンによりコストパフォーマンスに優れた革新的な住まいづくりを実践しています。

会長紹介：
当社会長は三代続いた大工の家系出身です。1978年19歳のときに修行先から独立。1986年に注文建築専門会社を立ち上げ、1981年、現在の当社を設立しました。
目指すものはいたって明快で「いい家をより安く」を提供すること。ただ安いだけではなく「納得の適正価格」を実現すること。その実現に向けて、住宅業界の構造改革に挑戦しています。